【日本シャクリー　高杉茂男代表取締役執行役員社長】　「インスタントプロテイン」をメガ・ブランドに

　２０１８年１月に日本シャクリー（本社東京都）の代表取締役執行役員社長に就任して、ちょうど３年が経過した高杉茂男氏に、２１年３月期の業績と次期（２２年３月期）の戦略について聞いた。

■コロナ禍で新規売上に影響も

　─前期（２０年３月期）の売上高は微減だったが、今期（２１年３月期）の見込みはどうか。
　上半期の４．５月に新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言が発出された。当社の場合、バーチャルやＳＮＳでの新規登録活動についてなじみが薄いため、新規の売り上げには影響が出た。しかし、既存のディストリビューターのオーダーは下がることはなかった。これまでずっと、暮らしの中で習慣的にシャクリー製品を食べたり、使用してきた方々なので、そこが途絶えるということはなかった。
　この結果、上半期（４～１０月）は微減だったが、下半期（１１～３月）はプラスで計画している。１９年は、１０月に消費増税があった影響で９月にかけ込み需要があり、前年対比としては大きく売り上げが上がった。そのため、今期の第２四半期は前年同期比でマイナスになった。第３四半期（１０～１２月）は前年同期比と同様に着地しそうだ。
　通期では、売上高全体では前期と同様のレベルを維持でき、おそらく微減となるだろう。次期も同様に推移しそうだ。
　─新規のディストリビューター数やスーパーバイザー数の推移はどうだったか。
　スーパーバイザー数は、１９年とそれほど変わらず、２０年の前半で減少傾向は止まったと思う。ディストリビューターの登録の仕組みを変更したことなどによって、ディストリビューターのアクティブ数とその売り上げに関しては、次第に増加していった。しかし、スーパーバイザーとメンバーの売り上げは若干下がった。
　─コロナ禍においてのビジネス環境での取り組みは。

（続きは、「日本流通産業新聞」」１月２１日号で）