【野原グループ　ＢｕｉｌｄＡｐｐ事業統括本部・オンラインストアカンパニー　カンパニー長　坂田真我氏】　<来年でサイト開設１０周年>　／データ分析とＤＸで建設業の発展に貢献（2024年10月17日号）

　「データ分析とＤＸの推進で建設・建築業界の発展に貢献していく」と話すのは、野原グループ（本社東京都、野原弘輔社長）で建築・建材のＢｔｏＢ―ＥＣサイト「アウンワークス」の運営を指揮する坂田真我カンパニー長だ。アウンワークスは現在、商品掲載数が４１万点以上、総アイテムの半数以上を最短で当日出荷している。売上高は３年前と比べ２倍以上に伸長。データ活用とＤＸ推進が成長を支えている。これまでの成長や今後の取り組みなどについて、坂田氏に聞いた。

　─ＥＣの成長が著しい。何に取り組んできたか。
　私がアウンワークスの運営に携わったのは、２０年８月頃。その当時でサイト上の商品点数は３０万点あった。１９年末あたりには、アウンワークスのサイトをリニューアルし、サイトの構想や機能的な部分を変えていた。
　ある程度、サイトが整備されていた状況だったため、サイトに大きく手を加えることなく、マーケティングを強化させてきた。
　取り組んだのは、顧客ニーズの把握とそれを生かした施策。どのタイミング、時期に売っていくことが良いか確認した。すると、売れる時期にアプローチできていないことが分かった。住宅の需要期は２～４月の３カ月と９～１０月の２カ月。この動向を見ながら、どのようにアプローチするかを整備していった。
　並行して、かねてより蓄積してきたデータの分析環境も構築した。端的に言えば、一般的にＥＣ企業がやっているような運営環境を整え、新しい領域にアプローチする土台を作った。
　データを活用していく過程で顧客の動向や売れ筋も見えるようになった。それらに合わせて、広告運用やＳＥＯにも反映して、集客施策に取り組んだ。
　加えて、マーチャンダイジング（ＭＤ）においても、商品カテゴリーごとに利用シーンや機能に合わせた特集コンテンツを展開してきた。３年前はこうした特集コンテンツがゼロに近かった。
　各メーカーが出している商品が知られていない場合も多く、コンテンツ作りは商材と利用者のマッチングの精度を高められるかがポイントとなっている。
　ＥＣの成長はマーケ強化だけでなく、ＣＳ（カスタマーサービス）対応の強化も非常に大きい。業界特性もあり専門的な商材であるため、ＣＳがしっかりしないと顧客に迷惑がかかる。配送、荷受けも重要だし、きちんと対応しないといけない。こうした部分のサポート力とスタッフの知見が顧客の安心感につながっている。
　─今後は、ワン・トゥ・ワンのマーケティングが重要では。
　特集コンテンツを作る中、職種や業種によって取り扱う商品が全く違うことがはっきり分かってきた。
　例えば、

（続きは、「日本ネット経済新聞」１０月１７日号で）

<プロフィール>
坂田真我氏
　９７年にレンタルビデオ事業のレントラックジャパンに入社、店舗・流通事業、ネット事業、新規事業開発に従事。その後、ベンチャー数社を経て２０年８月に野原グループに入社。ＢｔｏＢ―ＥＣサイト「アウンワークス」事業のカンパニー長として指揮を執る。