【日本住宅総合開発　加藤皇大代表取締役社長　長尾伸一部長】　<豪雪地帯に特化した太陽光発電「α―１ｓｏｌａｒ」の開発秘話>　雪国地域に太陽光の普及を（2023年9月28日号）

　太陽光発電や蓄電池を販売する日本住宅総合開発（本社愛知県、加藤皇大社長）は２３年９月、豪雪地域に特化した独自開発の太陽光発電の新製品「α―１　ｓｏｌａｒ（アルファワン・ソーラー、以下、アルファワン）の販売を開始すると発表した。発表後に数多くの問い合わせが寄せられ、すでに成約につながった案件もあるという。アルファワンをＰＲするにあたって、タレントの板野友美を起用した。テレビＣＭなども放送して、認知拡大とブランド力の向上に努めている。加藤社長はアルファワンを開発した背景について、「雪国に対応する商材がなかったので、それなら自社で作ろうと思った」と話す。

■雪国特化から誕生

　─開発に至った背景について聞きたい。
　加藤　当社の営業エリアは、積雪量が多いエリアが中心となる。北海道や東北、日本海側などが対象だ。エリア選定は、競合他社と被らないための戦略の一つでもある。
　一方で、営業展開する傍ら、営業エリアに適した製品があるかといえばなかった。全くないというわけではないが、太陽光発電として充分な発電量を出せる製品はなかった。北海道や青森、新潟など積雪が比較的多い地域では、太陽光発電の設置自体が厳しいケースもある。
　当社にとって太陽光発電が設置できないのは、機会損失につながる。雪国に住む住民の方からも太陽光発電を付けられないかと問い合わせをいただく。
　さまざまな情勢を踏まえて、「ないなら自社で作ろう」と。もともと、計画はしていたが、開発に踏み切ったのは今年の２月だ。
　アルファワンは、当社が営業展開している地域が雪国エリアであり、その地域への営業や設置工事、除雪作業など、きちんと顧客に提案できる体制があるから誕生した製品でもある。


■１８００万人が対象

　─雪国地域の市場規模をどのようにみているか。
　加藤　設置できる棟数は把握していない。しかし、雪国地域に住む人口でみると、データ上は１８００万人が暮らしているとされる。
　日本の全人口と比較すると小さいかもしれないが、当社が対応するマーケットとして考えれば、非常に大きい。
　─調達コストも含めて価格調整が難しい気もする。

（続きは、「日本流通産業新聞」９月２８日号で）