【訪販化粧品　トップインタビュー】　ポーラ　ＴＢ事業担当　宮杉彰執行役員／ＤＸと新商品投入で前に進む（2021年6月24日号）

　ポーラではコロナ以降、オンラインカウンセリングやオンラインワークショップの仕組みを、販売現場に一気に導入した。ＤＸの施策は、コロナ以前から準備を進めてきたものだが、コロナを機に、一気に浸透したという。ポーラＴＢ事業担当の宮杉彰執行役員は、「コロナ禍を通じて、ポーラの価値は『お客さまの人生に寄り添う』ということであると、本社も販売員も改めて再認識した。ポーラは今後、オンラインをスタンダードにしながらも、『販売員がお客さまの人生に寄り添う』というリアルの体験価値を高めていく」と話す。宮杉氏に、ポーラのコロナ禍の取り組みを振り返りってもらうとともに、今後の戦略についても聞いた。

■一気にオンライン化

　─コロナ禍以降、ポーラはどのような取り組みをしたか。
　コロナ禍では、オンラインの取り組みが大きく進んだ。ポーラは今まで、リアル・対面で販売活動を行ってきたため、急な変化への戸惑いも一部にはあったが、多くのオーナーが受け入れてくれた。結果的に、オンライン化が一気に進んだ。
　２０年は、緊急事態宣言が初めて発令された４・５月が厳しかった。特にエステを主体的に行っているサロンが影響を受けた。本社としても、現場の声を取り入れつつ、支援を行った。最初の緊急事態宣言が明けた６月以降は、販売員のモチベーションも徐々に回復してきた。

（続きは、「日本流通産業新聞」６月２４日号で）