２０２０年の東京オリンピック開催を控え、一般消費者のスポーツ分野に対する関心は高まりつつある。販売企業が期待感を露わにするケースもある。プロテイン「ＳＡＶＡＳ（ザバス）」の販売を手掛ける明治は今夏、スポーツサプリンメント事業の２０２０年度（２０年４月―２１年３月）の売上高を１４年度の２倍となる２５０億円規模まで引き上げる方針を発表した。ＥＰＡのスポーツ訴求サプリを販売する日本水産では「定期購入商材であるスポーツサプリメントは通販が最適な販路」（機能性食品部）とし、スポーツサプリの通販拡大に期待を寄せている。同社では「高校生や大学生など現役の運動部員ユーザーも増えてきている」（同）と言い、健食通販企業にとって若年層顧客の取り込みにもスポーツサプリメントは一役買いそうだ。スポーツサプリを販売する通販企業の取り組みや、ユニークなスポーツサプリ原料を紹介する。
■掲載企業
・DSMニュートリションジャパン
・日本水産
・ビーエイチエヌ
など
（続きは「日本流通産業新聞」10月15日号で）
【スポーツサプリ】ユニークなスポーツサプリ原料を紹介
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