本紙は２０２０年（１９年１０月～２０年９月の間に迎えた決算期が対象）の宣伝講習販売企業の売上高を集計し、ランキング化した。本紙が推定した売り上げを含めた、１９年版との比較可能な１９社合計の売上高は、前回比１０・２ポイント減の３３９億３０００万円だった。既存顧客からの支持で、全般的に業績に大きな変動はないものの、業界首位のＥＨの落ち込みが目立ち、売上高は本紙推定で１００億円を割り込んだ模様だ。店舗数に変化はないものの、１店舗当たりの売り上げが減少したことに加え、コロナ禍でホテルイベントなど大型展示会の縮小を余儀なくされたことが減収の要因とみられる。全体として移動店舗を主体とする新規顧客の開拓を積極化する動きが目立つものの、コロナ禍も相まって、横ばいから減収傾向に歯止めがかかっていない。今回の特集では、コロナ禍における２１年の事業計画などについて紹介する。
（続きは、「日本流通産業新聞」１月１日新年特大号で）
■掲載記事
・〈各社の動向〉サンコー／２１年２月で創業５０周年／アフターフォロー活動を強化
・〈各社の動向〉ラサンテインターナショナル／労働環境の整備で人材確保へ／完全週休２日制を目指す
・〈各社の動向〉ラサンテインターナショナル（サングループ）／社会貢献活動を継続／ブルキナファソへ６校目の学校
・〈各社の動向〉エコ関西／コロナ自粛の大阪店舗を再開／業績の早期回復を目指す
・〈各社の動向〉調和／カタログやＥＣによる通販に注力／既存顧客へのサービス向上目指す
・〈注目企業 ガイア「レンドルフ千葉本店」〉「抗酸化陶板浴」で新たな顧客層開拓を目指す
・〈記者の目〉”正々堂々”とした対応を
【宣伝講習販売】
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