訪販業界各社/人材確保に社内整備進む/保育所支援、社員登用で採用支援

マンパワーで売り上げが左右されやすい訪問販売業界で、販売員の働きやすさや社内環境の整備に乗り出す企業が増えてきた。訪販大手のヤクルト本社では、販売員（ヤクルトレディ、以下ＹＬ）の確保のために、テレビＣＭやイベントを通じて各販売会社が運営する保育所を前面に押し出した人材確保を強化。食品宅配のシュガーレディ本社（本社東京都）も、１６年度（１７年３月期）をめどに、優秀な販売員を正社員に引き上げることで人材確保を図る。宣伝講習販売のシールズ（本社東京都）は今年５月から、出産などで退職した店長を、パートで再雇用する新制度を導入した。訪販各社の人材確保策が動き始めた。

■新卒・中途採用
　ヤクルト本社の１５年３月末のＹＬ数は半年前に比べ８９０人減少し、０９年に約４万３０００人いたＹＬは５年連続で減少が続く＝別表。
　１５年３月期のＹＬによる乳製品の売り上げ本数は前期比２・０％減となった。「ＹＬ１人当たりの販売本数は年々増えている。ＹＬが減少すると減収になるという単純な理由ではない」（中野健宅配営業部長）と話す。
　ＹＬの採用は、各販売会社が主体となって行う。従来は、保育所での採用イベントを開催したり、商品の宅配時に、直接リクルートするのが中心だった。昨年からは、２０～３０代の若い母親向けのイベントに参加し、ＹＬの仕事の認知を高めている。特にイベントでＰＲするのは、１２００カ所にある企業内保育所の存在だ。約３０年から各地域の販売会社が独自に運営しており、この経営資源を前面に押し出す。
　本社もメディアを活用した後方支援を行う。ＹＬの仕事を多くの人に認知してもらう活動の一環として、タレントで俳優の大泉洋さんを起用したテレビＣＭを放送。シリーズ形式で仕事のやりがいや魅力、保育所による働きやすさ、社会貢献活動などを紹介する内容にした。
　１４年秋には、ＹＬの仕事内容を「マンガ」にまとめた冊子を制作。採用活動の際に配布している。販売会社では、「ＹＬを採用する際のバックアップにつながっている」（中野氏）という声があるという。

(続きは本紙 6月11日号で）