【ペットＥＣ市場】　異業種からの参入が続く／「ドラクエ」「ＦＦ」のペット用品も（2024年5月9日号）

　異業種からペットＥＣ市場に参入する企業が急増している。ペットＥＣ市場の急拡大が背景にある。ドッグフードは、一度購入すれば定期購入につながりやすい商材といわれる。こうした強みがあるため、これまで健康食品や化粧品のＥＣを展開していた企業などの参入が増えているようだ。現在、ドッグフードの業界では、「国産食材」や「人間用レベルの品質」がトレンドになっている。こうしたこともあり、これまで食品ＥＣを行っていた企業や、食品加工のノウハウを持つ企業の参入も増えている。ドッグフードＥＣでは、「ウェブ広告を回し、顧客を獲得し、定期購入につなげる」という流れが一般的だ。健康食品や化粧品のＥＣで成功した企業が、ノウハウや成功事例を生かし、急成長するケースも出てきているようだ。ドッグフード以外の商材でも、大手を含め参入が相次いでいる。

■ノウハウ生かし急成長

　ドライドッグフード「このこのごはん」をＥＣで展開するオモヤ（本社福岡県）はもともと、健康食品や化粧品のＥＣを展開していた。１８年にペットフード事業を開始して以降、順調に売り上げを伸ばしているようだ。ペット事業単独の売り上げは公開していないが、ペット事業の売上高は１５億円ほどとみられる。
　福岡を中心とした実店舗とＥＣで、水たきなどのＥＣを展開してきたトリゼンダイニング（本社福岡県）も、１８年に立ち上げたペットフードＥＣが好調だ。
　同社のペットフードＥＣ事業は、発売以降年々売り上げを急拡大させている。２３年９月期のペット事業のＥＣ売上高は、前期比５０％増の７億５０００万円だったという。２４年９月期も、大幅増収となる見通しだとしている。
　もともとＥＣで売り上げを拡大させていた企業には、ＥＣ運用のノウハウを水平展開できる強みがある。
　原材料や使用食材などに多少の差異はあるものの、ドッグフード自体は、大幅な差別化がしにくい商材だ。すでにノウハウを持っている企業や、広告費を使える企業が優位となる傾向が強いようだ。
　ペットＥＣに新たに参入した犬猫生活（本社東京都）も近年、売り上げを急拡大させている。１８年創業の同社は、２３年４月期の売上高が、前期比２・５倍の１１億５０００万円だった。２４年４月期も大幅増収になると見込んでおり、２０億円近い売り上げになるとみられている。
　同社の佐藤淳社長は以前、

（続きは、「日本ネット経済新聞」５月９日号で）