日本流通産業新聞はこのほど、無店舗販売の2014年度(14年4月~15年3月)の間に迎えた決算期の売上高調査を実施した。上位50社の合計売上高は4兆2214億8800万円で、前年同期間調査と比べ0・1%減。金額ベースでは31億9500万円の減少となった。実質成長率は、通販が1・6%減(前年調査は4・7%増)に、訪販が1・9%減(同0・1%増)となった。対象決算期は、消費増税の駆け込み需要の反動による悪影響を大きく受けた。通販・訪販とも、マイナス成長に転じた。(通販・訪販別の売上高ランキングなど2~12面に関連記事)
BtoB通販は業績を伸長
通販の売上高調査は上位400社を掲載。400社の合計売上高は5兆6826億2600万円で、前年の5兆5298億6800万円を上回った。ただ、前年と比較可能な170社で算出した実質成長率は1・6%減だった。
ベネッセコーポレーション、千趣会、ディノス・セシール、ディーエイチシー、ニッセン、QVCジャパン、ベルーナといった大手BtoC通販会社が軒並み売り上げを落とした。減収の要因としては「消費増税後の反動減」(千趣会)、「消費増税の反動などによる」(ファンケル)など、増税の影響を挙げる声が多かった。
一方で、アスクル、ミスミ、大塚商会、カウネット、MonotaRO(モノタロウ)といったBtoB通販会社は例外なく業績を伸ばした。特に、ミスミやモノタロウは2桁増収となった。
BtoC通販企業の中でも、ジャパネットたかたやオルビス、ドクターシーラボ、山田養蜂場は、5%超の増収を達成。ジュピターショップチャンネルも2・8%の増収だった。
訪販は上位が軒並み減収
訪販の売上高調査は上位245社を掲載した。合計売上高は1兆7210億700万円だった。前年の合計売上高1兆8073億9200万円を下回った。前年と比較可能な239社で算出した実質成長率も1・9%減となった。
訪販は、ダスキン、ポーラ、日本アムウェイ、ニュースキンジャパンといったランキング上位企業の多くが減収となった。上位では、フォーデイズのみが6・6%の増収となり、快調ぶりを示した。
(続きは「日本流通産業新聞」8月6日・13日の合併号で)
【無店舗販売 2014年度売上高ベスト50】合計額は4兆2214億円/実質成長率は通販1.6%減、訪販1.9%減
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