【激戦の冷凍宅配弁当市場】ナッシュは１億食目前／若年層はデジマ、シニアは付加価値を提供（2024年7月18日号）

　冷凍宅配弁当市場が激戦区となっている。ナッシュ（本社大阪府、田中智也社長）は２４年５月、冷凍弁当のサブスクリプション（サブスク）サービス「ｎｏｓｈ（ナッシュ）」の累計販売食数が、９０００万食を突破したと発表した。大台となる累計販売食数１億食の到達も目前だ。後発ながら効率的なデジタルマーケティングを展開することで、若年層の顧客獲得につなげている。シニア層に向けた冷凍宅配弁当企業は、ナッシュとは異なる戦略で着実に成長を図っている。戦い方が異なる、若年層向けサービスとシニア向けサービスの有力企業の販売戦略をまとめた。

■デジマが一つの鍵

　コロナ禍の在宅時間の増加は冷凍宅配弁当業界において、確実に好影響をもたらした。自宅でおいしい食事を食べようと思う人が増え、多くの企業は販売食数を堅実に伸ばした。
　この業界の有力サービスとして「ｎｏｓｈ」「三ツ星ファーム」「ＧＲＥＥＮ　ＳＰＯＯＮ（グリーンスプーン）」の３社が挙げられる。３社とも冷凍宅配弁当業界において、新興企業として頭角を現し、急速に販売食数を拡大している。３社ともデジタルマーケティングに注力し、コロナ禍での新規顧客獲得に成功した。
　ナッシュは今年２月に累計販売食数が８０００万食を突破し、わずか３カ月後の同５月には９０００万食を突破した。
　「このままの勢いで行けば、８月のお盆明けには１億食に到達できると推測している」（ナッシュ　販売本部広告部広報チーム　檜本修太氏）と話す。
　ナッシュはさまざまなデジタルマーケティングを展開しており、中でもユーチューバーとのタイアップに手応えを感じている。糖質３０グラム以下、塩分２・５グラム以下の商品を提供しており、健康を気遣うゲーム実況者との相性は良い。このほか、時短系ユーチューバーやＶｔｕｂｅｒなどとも連携しており、さまざまな訴求方法を模索している。
　直近では、テレビＣＭも放送している。全国ネットではなく、静岡を除く東海地方、関西地方のローカル、福岡など、地域を絞って放送し、サービスの認知拡大を目指している。
　「単価などを考えた結果、関東圏を外し、地方での放送で、『ｎｏｓｈ』を知ってもらうことを目指している」（同）と話す。
　イングリウッド（本社東京都、黒川隆介社長兼ＣＥＯ）も同様に、提供する「三ツ星ファーム」において、サービス開始時から積極的なデジタルマーケティングを実行してきた。
　ＳＮＳ広告、リスティング広告、インフォマーシャルなどを展開し、「当社は２１年からサービスを開始したため、この業界では後発となる。そのため、ある程度のマーケティング予算をかけて、多くの面で露出することを追求した」（三ツ星ファーム　ブランドマネージャー　本間悠也氏）と話す。
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（続きは、「日本流通産業新聞」７月１８日号で）