2022年 有力EC事業者・有識者が市場を予測

　サムライパートナーズ（本社福岡県、入江巨之代表）は、ヒカルや宮迫博之を含め、多数のユーチューバーやインフルエンサーをプロデュースしてきた。同社の青木康時プロモーション事業部長には、数々のインフルエンサーのＥＣをプロデュースしてきた実績がある。青木氏は、「２１年は『インフルエンサーＤ２Ｃ』の成功事例が多く生まれた年だった」と振り返る。２２年は、「感度の高い企業が、インフルエンサーＤ２Ｃに続々と参入し、新たなマーケティングが始まる」と予測する。

　２１年は、ユーチューバーなどのインフルエンサーが、自分がプロデュースした商品を、動画を使ってＥＣで販売する「インフルエンサーＤ２Ｃ」の成功事例が多く生まれた。インスタグラムなどのＳＮＳ広告が成果を出しづらくなっている中で、企業から、動画マーケティングについて問い合わせを受けるケースも増えた。
　インフルエンサーが単に動画で商品を紹介するだけではヒットしない。インフルエンサーが視聴者とコミュニケーションして、ファンと共同で商品を開発する方が、売れる商品になりやすい。「ＳＤＧｓ」「脱マイクロプラスチック」などのキーワードを、意識的に商品開発に取り入れるケースも増えている。
　多くのインフルエンサーは、動画プラットフォームに頼らず、”マイブランド”を作りたいと考えている。広告して終わりではなく、継続的に事業化したいようだ。
　２２年は、感度が高く、スピーディーに事業を進められる企業が、インフルエンサーとの”共同Ｄ２Ｃ”を始めていくのではないか。ユーチューバーというと、「炎上する」という印象があるため、ガバナンスを意識する大手メーカーなどは手を出しづらいという側面もある。プロデュースする側の当社としては、インフルエンサーに対して、コンプライアンス意識を強化するよう常にアドバイスしている。
　当社としては、企業のブランドイメージとマッチした、イメージ・視聴者層を持つインフルエンサーをキャスティングし、商品の共同開発企画を提案していく。今後、「インフルエンサーＤ２Ｃ」から数多くのヒット商品が生まれ、「インフルエンサーの動画」を使ったコマースが、広がりを見せていくのではないか。