【ＥＣ関連リサーチ】アップアニー「成長を続ける小売アプリ」/ＥＣ専業アプリの利用時間が４０％増

　アプリ調査会社である米国アップアニー（本社カリフォルニア州、バートランド・シュミットＣＥＯ、日本法人(電)０３―５５０１―０３００）は１０月１８日、６カ国で実施したショッピング機能が付いているスマホアプリの利用調査を公表した。世界６カ国で調査したところ、実店舗を主力とする企業のアプリ「実店舗・オンライン併用型」の利用時間は、前回調査よりも６０％増加。ＥＣサイトを主力としている企業のアプリ「オンラインファースト」の利用時間は、同４０％増となったことが分かった。


■ポイント、割引が成功

　日本におけるショッピングアプリの利用時間は、「オンラインファースト」アプリが同５７・２％、「実店舗・オンライン併用型」が同４９・６％増加した。
　「楽天市場」が展開している「スーパーポイントプログラム」のようなポイントアップ施策や、実店舗でアプリを提示することで割引するクーポン施策などが多くのアプリで実施。これらの施策が成功したことで、利用者のリピートにつながったようだ。


■ＯｔｏＯ施策で提供

　日本における利用者数が多いアプリは、１位が「アマゾン」だった。２位以下は「楽天市場」「ＧＵ」「無印良品」などが続いている。来店時に利用できるクーポンを配信したり、位置情報から近くにある実店舗を知らせるＯtoＯ施策のためにアプリを活用する企業が多いという。
　中国は「オンラインファースト」アプリがベスト１０を占めた。「淘宝（タオバオ）」や「京東（ジンドン）」といったＥＣモールが模造品の排除を強化しているため、消費者から大手ＥＣモールに対する信頼が高まったことが背景にある。
　米国やフランス、ドイツなど欧米諸国では、「実店舗・オンライン併用型」アプリが多くランクインしている。アジア諸国と比較して実店舗の利用者が多い（表参照）。
（続きは、「日本ネット経済新聞」１１月３日号で）