【ＥＣ関連リサーチ】「リターゲティングメール」の導入実態調査/導入サイト数は前回調査比1.5倍

　マーケティングツール開発のナビプラス（本社東京都、篠寛社長、（電）０３―５４５６―８０１７）は２月２２日、ＥＣサイトにおける「リターゲティングメール」の導入実態調査を発表した。リターゲティングメールとは、カートに商品を入れた後に購入せずに離脱した利用者に対し、メールを自動配信して商品の購入を促すサービス。調査結果によると、リターゲティングメールの導入サイト数は昨年８月に実施した前回調査よりも約１.５倍増加したという。

　調査は今年１月、国内５００ＥＣサイトを対象に実施した。実際にナビプラスが５００サイトで会員登録を行い、カートに商品を投入してからサイトを離脱し、リターゲティングメールが届くかを調べた。
　メールの「件名」「内容」「配信タイミング」を分析し、リターゲティングメールであることを判断したという。
　その結果、１５年８月の前回調査で３４サイトだった導入数は５０サイトに増加した＝図表１。導入数の多かったジャンルでみると、「アパレル」が１２サイト、「総合通販」が８サイト、「化粧品・健康食品」が７サイトだった＝図表２。
　導入数が増加した背景には「メルマガで商品を提案するより、一度でも購入を検討した商品をリターゲティングメールで再提案する方がコンバージョン率が高まると、ＥＣ事業者に認知されてきた」（セールス＆マーケティング部　井口隆智氏）と分析する。

（続きは、「日本ネット経済新聞」6月2日号で）