【ＥＣ関連リサーチ】〈ヤフー「高齢者のインターネット利用に関する意識調査２０１５」〉／シニアのネット利用拡大／ＰＣ・スマホで広告出稿先検討が必要

　ヤフーは今年１月、「高齢者のインターネット利用に関する意識調査２０１５」を発表した。調査方法は経産省統計局の調査と、社内データによる自主調査を用いたもので、６５歳以上のシニア層のネット普及や利用状況が明らかになっている。
　経産省の統計では、昨年１１月時点の日本の人口が１億２７０８万人、このうち６５歳以上の高齢者は３３１０万人で２６・０％を占めている。今後さらに高齢者人口は増え、２０３５年には３人に１人が高齢者になると予測されている。
　一方、１５歳以上の就業者数に占める６５歳以上の就業者割合は１３年に過去最高の１０・１％に達した。経済力のある高齢者層の取り込みが各業界で重要課題となっている。
　１３年末のインターネット利用率を見ると、６０～６４歳は７６・６％、６５～６９歳は６８・９％を占め、７０代も４８・９％と半数近くに達している。
　１３年のネットショッピングの利用状況では、ネットショッピングを利用した総世帯のうち、世帯主が高齢者という世帯は過去最高の９・９％となり、１カ月のネットショッピングに対する平均支出額は過去最高の２０６５円となった。
　この平均支出額は１０年前の約６倍で、今後もさらに伸びていくことが見込まれている。
　６０歳以上の世代がネットで購入した商品やサービスを調査する項目では昨年末、「日用雑貨（食料品、衣料品、化粧品など）」が最も多い１５・０％だった。次いで「趣味関連品（アクセサリー、スポーツ用品など）」が１０・３％、「チケット、金券」が１０・１％となっている。
　ヤフーは検索データとして、１４年の１年間における６０歳以上の検索クエリ（ユーザーが検索する際に入力する語句）のトップ２００を調査。それらをジャンル別に分けた。
　ショッピング関連では２５の文言が挙がった。「ａｍａｚｏｎ」「楽天市場」「ｚｏｚｏ」「価格．ｃｏｍ」など、ネット通販に特化したサイトが連想される検索結果が多かった。
　一方、「ショップチャンネル」「ＱＶＣテレビショッピング」「ジャパネット」など、テレビ通販の結果が６０代以上では目立っている。テレビ通販を見てネットを検索する行動が推測できる。
　ヤフーはこのほか、ＰＣとスマートフォン（スマホ）別で１４年の１年間における６０代以上の検索クエリのトップ３０も発表した。両方のデバイスにおいて上位には大手証券会社や株価に関連する検索文言が多かった。
　デバイス別の特徴として、パソコンでは旅行代理店名など旅行関連の文言が多く、上位３０位中６つを占めた。スマホでは「ｏｃｎ」や「エキサイト」など検索エンジン関連の文言が上位３０位中６つを占めた。
　シニア層を狙うネット通販事業者は、ＰＣとスマホのそれぞれで広告の出稿先を検討する必要がありそうだ。