【拡大する冷凍宅配食】　ナッシュは８０００万食突破／配送の難題解消でＬＴＶ向上へ（2024年4月11日号）

　冷凍宅配食市場が拡大している。冷凍宅配食サービス「ｎｏｓｈ（ナッシュ）」を運営するナッシュ（本社大阪府、田中智也社長）はサービス開始から約６年間で累計８０００万食を販売した。イングリウッド（本社東京都、黒川隆介社長兼ＣＥＯ）が手がける「三ツ星ファーム」も、サービス開始から２年半で、累計１０００万食を販売している。冷凍幼児食のＤ２Ｃ「ｍｏｇｕｍｏ（モグモ）」を展開するＯｘｘｘ（オックス、本社福岡県、黒瀬優作社長）は、２４年２月期の売上高が前期比約７倍になったという。各企業の状況を見ても、販売食数は堅実に右肩上がりで推移している。有力企業の販売成功戦略について迫る。

　矢野経済研究所によると、２０年度の食品宅配市場は前年度比１４.３％増の２兆４９６９億円だった。２５年度には、２兆９３２１億円に拡大すると予想している。その食品宅配市場の中でも、特に冷凍弁当や冷凍総菜を購入する人が増加している。
　冷凍弁当・冷凍総菜をＥＣで販売する有力企業は、デジタルマーケティングに注力している。
　ナッシュはサービス開始後から、ユーチューバーとのタイアップを展開した。特にゲーム実況のユーチューバーとの相性が良いという。
　視聴者であるゲーム愛好家は、手軽に健康に配慮した食事をしたいと考えている人が多い。そのため、「ヘルシーで糖質にこだわった当社商品との相性は良い」（販売本部・前川純一本部長）と話す。
　Ｏｘｘｘは２２年５月に提供を開始した冷凍幼児食のＤ２Ｃ「ｍｏｇｕｍｏ」を急速に広めるため、インフルエンサーマーケティングに注力した。
　「インフルエンサーさんが商品の魅力を伝えるために、『普段ぜんぜん食べない子が食べた』というような動画を配信し、１投稿で２００～３００人の申し込みを獲得してくれたこともあった。代理店を通して、私たちが目指していることを伝えたり、魅力を伝えやすい素材を提供したりすることで、共感していただけたインフルエンサーさんが『ｍｏｇｕｍｏ』を広めてくれた」（黒瀬社長）と話す。
　インフルエンサーマーケティングにより、２時間で２０００～３０００件の申し込みを獲得できたこともあるという。


■自社便で配送費削減

　冷凍弁当や冷凍総菜をＥＣで販売する企業は、サブスクリプション（サブスク）のモデルを取り入れている。単品ではなく、定期購入契約に導くことで、長期に渡って安定的な収益を確保できるからだ。

（続きは、「日本ネット経済新聞」４月１１日号で）