【インフォマーシャル〈出稿量データから見る商品戦略〉】第２１回　総分数が増加する一方で減少傾向の販社数 （2022年4月7日号）

　１日に何千分、何万分と流されるインフォマーシャル。よく見る商品もあれば、たまに目新しい商品も登場する。しかし、どんな商品も放送回数や放送分数、放送時期などをじっくり調べてみると、売れる理由や各社の戦略・努力が見えてくる。今回、インフォマーシャルに出稿している商品の合計分数、販社数、新規参入の販社数などの推移を確認してみたところ、意外ともいえる状況が見えてきた。

■商品合計分数は増加

　インフォマーシャルについては、この２年のコロナ禍においても大きな打撃を受けた様子はなかった。むしろ、放送分数を増やしている販社・商品があったり、新しく登場して分数を大きく伸ばした商品もいくつか見受けられたりした。
　通常のテレビＣМや、出店した実店舗でのＰＲ展開よりも、インフォマーシャルの方が、ＰＲのコストを大幅に抑えられるため新規参入が増えているのではないか、という仮説も立つ。そこで、２０１３年以降の販社数の推移を確認してみた。
　まず、商品の合計分数を見てみると、グラフ１の通り、右肩上がりに伸びていることが分かる。１３年の２７７万４２３７分に比べ、２１年は３２８万８６１６分と約２０％も増えている。コロナ禍で比較してみても、コロナ前の１９年の３０３万９１９分と比べても、２０年以降は、確実に分数が増えていることが分かる。
　ところが、販社数を見ると、総販社数も新規販社数も、商品合計分数と反比例するように右肩下がりになっている。１３年に４５４社だった販社数が、２１年には３２３社にまで減少している。新規参入販社数は１４年が２４４社、２１年が１３０社だった。
　ちなみに、１７年以降で年間１万分以上放送している販社約１２０社の内、新規参入した販社は１６社だった。一方、１２０社中、２１年の放送分数が０分になっている販社が１２社あった。つまり放送分数が多かった企業の中でも、１０％がインフォマーシャルをやめてしまっていると考えられる。
　テレビ局としてはインフォマーシャルの枠を年々増やしている。にもかかわらず、販社数が減少しているということは、販社１社当たりの放送分数が増えているということになる。放送分数を大幅に増やしている既存の販社があるのかもしれない。


■上位販社分数減少

　こうした観点から、販社ごとの放送分数を確認してみた。

（続きは、「日本流通産業新聞」４月７日号で）

データ提供：（株）ハニーマスタード
　全国で放送されているインフォマーシャルについて、商品カテゴリー別、商品別、局別などに、放送回数、放送時間、価格などすべてをデータベース化し、プロモーションやマーケティングコンサルティングなどの事業を行う。