【インフォマーシャル〈出稿量データから見る商品戦略〉】第９回　”通販番組過疎地”の東京エリア　局通販が過疎を補う

　１日に何千分、何万分と流されるインフォマーシャル。よく見る商品もあれば、たまに目新しい商品も登場する。しかし、どんな商品も放送回数や放送分数、放送時期などをじっくり調べてみると、売れる理由や各社の戦略・努力が見えてくる。今回は、東京を中心とした関東のインフォマーシャルと、地方のインフォマーシャルを比較してみた。

■地方は”通販番組”活発？

　日本の中心地・東京は、人口、経済、交通、商業など、あらゆる面で発達を遂げており、”過密”の地域となっている。しかし、インフォマーシャルに目を転じると実は、東京を中心とした関東が、”過疎地”であることをご存じだろうか。
　そもそもインフォマーシャルは、２種類に大別できる。一つは、通販会社各社が、広告代理店などを通してテレビ局の広告枠を購入し、商品紹介などを行う通販番組（ここでは”通常の通販番組”と呼ぶ）。もう一つは、放送局自らが放送する通販番組で、”局通販”といわれるものだ。
　前者では、通販会社間で広告枠の取り合いや売り上げの競争が起きるのに対し、後者は、広告枠を購入するわけではなく、言ってみれば自社広告と同じような仕組みとなっている。インフォマーシャルが活発な地域では一般的に、前者の?通常の通販番組?の放送が増える傾向があると考えられる。
　そうした前提を踏まえた上で、東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、広島、宮城、静岡、岡山の９エリアにおける”通常の通販番組”の放送分数を比較してみた。すると、東京エリア以外の８エリアでは確かに、”通常の通販番組”の放送分数が月間１万～２万分程度と高い水準で推移していることが分かった。その一方で東京エリアは、”通常の通販番組”が月間４０００分程度と、相対的に低水準で推移していることが分かった。

（続きは、「日本流通産業新聞」１１月１２日号で）

データ提供：（株）ハニーマスタード
　全国で放送されているインフォマーシャルについて、商品カテゴリー別、商品別、局別などに、放送回数、放送時間、価格などすべてをデータベース化し、プロモーションやマーケティングコンサルティングなどの事業を行う。