【インタビュー】米国モデーア ロバート・S・コンリーCEO/モデーアジャパン 大井盛夫社長

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ロバート・S・コンリーCEO

 今年4月、ニューウエイズジャパンからモデーアジャパン(本社東京都、大井盛夫社長)へと社名変更、新ビジネスモデル「ソーシャルリテール」を導入してから3カ月半が経過した。このビジネスモデル導入の最大の狙いであるカスタマーの獲得が順調に進んでいるという。そこで、ビジネスビルダー向けの大阪でのイベントのために来日した、米国モデーアのロバート・S・コンリーCEOとモデーアジャパンの大井盛夫社長に、新たなビジネスモデルの進捗状況について聞いた。

ーモデーアジャパンが4月1日にスタートして3カ月間が経過したが、その進捗状況は。
 コンリー 現状は満足いく結果となっている。当社の新たなビジネスプランは、真のカスタマー獲得を中心としたものだ。ビジネスを構築したい人だけでなく、製品のプロモーションをしたい人を含めカスタマーを重視している。つまり、より新規顧客の獲得が求められるということ。ニューウエイズ時代のディストリビューターは、ビジネスを構築するのが役割だったが、09年に製品愛用者のヘルシーホーム制度を作った。これが真のカスタマーと言える。
 モデーアの3カ月半での新規カスタマー数は、ニューウエイズで7年間かけて構築した新規のヘルシーホームメンバー数を超えた。これは非常に大きい。米国モデーアが目指した数字は、1人のソーシャルマーケターが10人のカスタマーを獲得することだったが、これを米国でも日本でも達成できた。以前は10人のディストリビューターに対して1人のカスタマーだった。

 大井 ニューウエイズが7年間でカスタマーを獲得した力と、モデーアの新たなビジネスモデルによって、3カ月半で同数の新規カスタマーを獲得できたという成果が見え始めた。今までのネットワークビジネス(NB)では、製品だけを使いたい愛用者(真のカスタマー)を獲得しにくかった。モデーアのモデルならスピード感を持って獲得できるという傾向はNB業界にとってもグッドニュースだと思う。

ーカスタマー獲得の原動力は?
 大井 「プロモータータイプ」と「ビルダータイプ」であるソーシャルマーケターが新規顧客に貢献している。

 コンリー ソーシャルマーケターは組織作り、製品の紹介、両方を行っている。新たなモデルは、NBとソーシャルショッピングの融合だ。この3カ月半で、ソーシャルマーケターではなく、カスタマーが他のカスタマーを紹介するということが増えてきているのは面白い現象だ。3カ月半でモデーアのカスタマーがカスタマーを紹介した数は、過去1年間にヘルシーホームでカスタマー同士の紹介数よりも多い。

ーカスタマーが製品を知人に勧める最大の動機はどこにあるのか。
 コンリー ソーシャルショッピングではよくあるケースだが、誰かを紹介したら、自分の購入に割引が適用され、紹介したカスタマーも割引になるツールが大きな動機になっていると思う。他のネットワークビジネス主宰企業ではカスタマーの居場所がないため、やろうとしてもできないだろう。

ー3月に発表したポップアップショップのローンチイベントやテレビCMについて。
 大井 ポップアップショップは4月から、札幌・東京・名古屋・大阪・福岡の全国5カ所で1週間ごとに実施した。16年以降もブランド認知に力を入れていきたい。FOXチャンネルでのCM放送は1年間継続する。今年後半の新製品発売に合わせて女性誌に広告出稿したい。
ーカスタマーの1カ月あたりの平均購入金額は約1万円と発表したが、リピート率はどのくらいなのか。
 大井 2カ月目では20%以上が複数の製品を購入している。ソーシャルマーケターはビジネス上、毎月製品を購入する必要があるが、カスタマーは3~4カ月に1回が平均パターンだとみている。

ーカスタマーに対するアウトバウンドは実施しないのか。
 コンリー 米国モデーアは1年4カ月が経過するが、アウトバウンドの方策は、フラッシュセールや季節限定セール、ソーシャルメディア、ダイレクトのメールで連絡を取り合い、購入頻度を高めている。

(続きは「日本流通産業新聞」7月23日号で)

大井盛夫 社長

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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