健食業界のエビデンス取得の質高まる中各社の注目エビデンス素材を紹介
健康食品の世界でエビデンスという言葉が使われ始めてからしばらく経つ。十数年前はというと、エビデンスといっても、まだまだ初歩的なものが多かった。病者対象のエビデンスを認めないなど、機能性表示食品制度の在り方には賛否両論があるが、少なくとも新制度発足によって健康食品業界のエビデンス取得の質が高まったことは間違いない。新制度の発足を機に、消費者庁は、「いわゆる健康食品」を、景品表示法で厳しく取り締まろうという姿勢を示している。機能性を書くという「攻め」のためだけでなく、コンプライアンスという「守り」の側面からも、質の高いエビデンスが求められている。
■掲載企業
・東洋新薬
・CICフロンティア
・からだサポート研究所
・ベストアメニティグループ
・三菱ガス化学
・ユニキス
・インデナ
・ホソダSHC
・日東薬品工業
・越後薬草
・協和薬品
・コンビ
・日本新薬
・佳秀工業
・仏イゾセル社
・タマ生化学
・宝ヘルスケア
・日本ハム中央研究所
・松浦薬業
・フジッコ
・CBC
・日本タブレット
・横浜油脂工業
(続きは、「日本流通産業新聞」3月30日号で)
【エビデンスのある素材】新制度発足でエビデンスの質向上/消費者庁の取り締まりも厳しさ増し求められる質の高いエビデンス
記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。