【ジーンズ衣料 各社のEC戦略】リアルとの相互利用を促進

　ジーンズカジュアル業界では、ＥＣと実店舗の相互利用を促す動きが進んでいる。ライトオンは店舗受け取りサービス、ポイント統合、実店舗の在庫確認サービスなどを導入。ジーンズメイトは顧客層の変化を受け、３０代以上に向けたプライベートブランド（ＰＢ＝自主企画）を多数開発して、主にＥＣで売っていく考えだ。各社は限定商品を拡充したり、実店舗とＥＣ部門の協力体制を築くなど、オムニチャネルの実現を目指した土台作りに乗り出している。

■実店舗でサイトの案内強化
　ライトオン、ジーンズメイト、シーズメンは、顧客に実店舗とＥＣの相互利用を促すための施策を進めている。
　各社とも、ＥＣと実店舗の相互利用を示すデータを実店舗のスタッフに説明し、協力体制を構築している。実店舗の在庫不足などによる顧客流失を防ぐため、ＥＣサイトに誘導を図っている。
　実店舗の理解を得ながら、店舗受け取り、ポイント統合、ＥＣサイトのコンテンツの追加など、ＥＣのサービスを拡充している。

■ＰＢ商品で顧客開拓
　ジーンズメイトはＥＣで販売している商品の大半がＰＢ商品となっており、実店舗とは異なる品ぞろえを展開している。顧客層の年齢が上がったことで、３０代以上の顧客が安心して着られるＰＢ商品の開発を強めている。
　エドウインは、オリジナルジーンズの質にこだわることでファンを獲得し、ＥＣで高いリピート率を保っている。ＥＣ顧客の約６割がリピートし、メルマガで効果的に情報を発信している。アウトレットを含め４８店の実店舗を持つが、ＥＣ売り上げが順調で、実店舗とほぼ同じ水準にある。
　ＰＢ商品を売っていくためにはＥＣサイトへの誘導が鍵になるようだ。オムニチャネル戦略に着手したばかりの企業もあるが、リアルに近いＥＣを目指す各社の取り組みは今後も強まりそうだ。


■掲載企業
・ジーンズメン/今期からオムニ戦略強化
・エドウィン/メーカーの強み生かし顧客獲得
・ジーンズメイト/EC商品の9割がPC

■インタビュー
・ライトオン 金谷洋人 eコマースチームリーダー/ECチーム増員でオムニ推進


（続きは、「日本流通産業新聞」5月26日号で）