フランスベッド販売／訪販事業が下げ止まり／介護用品強化しＶ字回復へ

　フランスベッドグループが手掛けている訪問販売事業が下げ止まりの兆しを見せている。近年は減収基調が続いていたが、１４年４―９月期（中間期）の売上高は前年同期並みを確保。フランスベッドグループが強みを持つ介護用品の取り扱いを推進することで減収基調に歯止めをかけた。高齢化の進行で外出が困難なシニアが増える中、高齢者の活動的な生活を支援する介護用品の販売を強化することで訪販事業のＶ字回復を狙う。

電動三輪車を販売

　フランスベッドグループで訪問販売を手掛けているのはフランスベッド販売（本社東京都、池田一実社長）。フルコミッション契約を結んだ販売員約５００人が、主に宝飾品やアパレル高級雑貨、健康機器などを全国で販売している。
　１４年３月期における訪問販売事業の売上高は約７億円だった。ドアツードア訪販の売り上げは約６５％を占め、残りはインテリアの催事販売による売り上げだ。
　近年は販売組織の高齢化に伴う活動低下に加え、特定商取引法・割賦販売法の規制強化などの影響を受け、訪販事業の売上高は前期比５％前後の減収が続いていたという。
　ただ、１４年４―９月期（中間期）の売上高は前年同期比横ばいの約４億７０００万円だった。消費増税で国内経済が低迷する厳しい経営環境にもかかわらず、前年並みの売り上げを確保した。