【苦境のファッションＥＣモール】　ベルーナは撤退発表／ＺＯＺＯは領域拡大、ロコンドは買収で成長狙う（2024年12月5日号）

　ファッションＥＣモールの市場環境が厳しさを増している。ベルーナは１２月３日、ファッションＥＣモール「ＲｙｕＲｙｕｍａｌｌ（リュリュモール）」を２５年３月末でサービスを終了すると発表した。クルーズショップリストが運営するファッションＥＣモール「ＳＨＯＰＬＩＳＴ（ショップリスト）」は成長の限界を認め、グループの主力事業から外す決断をした。「リアル回帰」「暖冬」「格安ＥＣの台頭」など厳しい環境の中での戦いが続く。最大手の「ＺＯＺＯＴＯＷＮ（ゾゾタウン）」はコスメなどの商材拡大や、広告事業の強化で収益力の向上を図っている。「ＬＯＣＯＮＤＯ（ロコンド）」は「ＭＡＧＡＳＥＥＫ（マガシーク）」を買収し、圧倒的２位の地位を確保しつつ、次の戦略に進もうとしている。

　ベルーナは１９年６月からサービスを提供してきたファッションＥＣモール「ＲｙｕＲｙｕｍａｌｌ」を２５年３月でサービスの提供を終了することにした。
　注文の最終受付は２５年３月３１日午後６時までとしている。未消化のポイント・クーポンは有効期限にかかわらず失効となるため、利用者には早めの利用を促している
　サービス終了の理由として近年の外部環境変化や「ＲｙｕＲｙｕｍａｌｌ」の利用状況などを総合的に判断したと説明する。


■コロナ後に成長鈍化

　外部環境の変化は確実に既存のファッションＥＣモールの市場環境を悪化させている。
　コロナ禍には外出する人が減少した一方で、巣ごもり需要の拡大により、ＥＣの利用促進につながった。ただ、その反面、コロナ禍が収束し、実店舗での購入が戻ってきた”リアル回帰”の局面においては、ＥＣ利用の減退が進んでいる。
　ファッションＥＣモール最大手の「ＺＯＺＯＴＯＷＮ」もコロナが２３年５月に「５類感染症」に移行するまで”コロナ禍”の商品取扱高は前期比９～１１％増で推移していたが、アフターコロナに突入した２４年３月期の増加率は同６・７％増と落ち着いている。
　リアル店舗を中心に販売するアパレル大手はアフターコロナにおいて、実店舗とＥＣサイトの会員情報や在庫情報などを連携し、ネットとリアルの相互利用を促すＯＭＯ施策をより一層、強化している。この場合のＥＣチャネルは自社ＥＣサイトになるため、アパレル大手のＯＭＯの推進はＥＣモールの取扱高低下にもつながっている。
　近年の暖冬傾向により、秋冬シーズンにコートなどの重衣料が売れにくい状況もファッションＥＣ業界全体の取扱高の伸びにはマイナスの影響を与えている。


■新たなプレイヤーが台頭

　さらに、「ＳＨＥＩＮ（シーイン）」や「Ｔｅｍｕ（テム）」といった中国発の格安ＥＣが日本に相次いで参入している。価格優位性と大規模なプロモーション展開による低価格衣料品の販売におけるシェアを獲得しつつある点も影響が出ているようだ。
　楽天グループが「Ｒａｋｕｔｅｎ　Ｆａｓｈｉｏｎ（楽天ファッション）」の展開を強化したり、ＥＣモール「Ｑｏｏ１０（キューテン）」を展開するｅＢａｙＪａｐａｎ（イーベイジャパン）が２２年４月にファッションＥＣモール「ＭＯＶＥ（ムーブ）」の運営を開始したりするなど、大手ＥＣモールのファッション分野へ進出強化も影響があるだろう。


■クルーズは事業転換

　ファッションＥＣモールで２番手の位置にいたクルーズは今年１１月、中間期の決算説明会において、「ＳＨＯＰＬＩＳＴ」をメイン事業から外す方針を発表した。これまでは「ＳＨＯＰＬＩＳＴ」を中心に事業を多角化することで、グループで１兆円の売り上げを目指していた。しかし、メイン事業の「ＳＨＯＰＬＩＳＴ」は２１年３月期をピークに減収が続いていた。
　同社は今後、「ＳＨＯＰＬＩＳＴ」で事業成長を図る戦略を転換し、ＩＴアウトソーシング事業をメインに据えるという。


■ＺＯＺＯは拡張路線

　ファッションＥＣモール各社は苦境に立ち向かうために、さまざまな戦略を掲げている。

（続きは、「日本流通産業新聞」１２月５日号で）