【２０２４年版　化粧品訪販売上高ランキング】対面での消費の回復が足踏み　市場規模は３１０７億円に／実質成長率は２.１％のマイナス（2024年6月27日号）

　本紙がこのほどまとめた「２４年版化粧品訪販売上高調査」では、ランキング化した６４社の合計売上高は、３１０７億２６００万円となった。前年と比較可能な２１社で算出した実質成長率は、２.１％のマイナス成長となった。２３年５月にコロナが５類に分類され、本格的なアフターコロナを迎えた。対面での消費が回復すると推測されていたが、実際の市場の回復には時間がかかっているとみられる。


■大手の減収基調続く

　２３年の化粧品訪販市場では、ポーラや日本アムウェイなど大手が減収となった。化粧品の売上高を明らかにしていない大手においても、横ばいか減収となった企業が多かったようだ。
　化粧品の訪販・サロン販売大手のポーラでは、２３年１２月期において、販売員やサロンショップ数の減少が続いた。
　２３年１２月末時点で２万３０００人だった販売員数は、２４年３月末時点で２万１０００人となり、２０００人減少したという。
　ショップ数は、２３年３月末時点から、２３年１２月末までに約１００店舗が減少したという。
　コロナ禍においては、サロンへの来客が減少し、サロンショップの経営が厳しくなった。アフターコロナになっても集客がすぐに回復しなかったことで、閉店を決断したり販売員をやめたりするケースが増えたとみられる。
　大手が減収する一方で、中堅クラスのシーボンやヤマノビューティメイト、ＣＰコスメティクスといったサロン販売企業からは、「販売状況がコロナ以前と同水準に回復した」とする意見が聞かれた。
　ナリス化粧品やエフエムジー＆ミッション、ナガセビューティケァといった訪販主体の企業も、「売上高は前年と横ばいになった」と言う。健康食品やメーク品など、スキンケア以外のニーズは高まっているとみられ、アフターコロナの好影響は生まれつつあるようだ。
　アンケートで訪販・ネットワークビジネス（ＮＢ）企業からは、「リアルイベントを開催したことが、販売員の増員や増客につながっている」といった声が複数寄せられた。


■増収と減収で二極化

　ＮＢにおいては、増収する企業と、減収する企業が、はっきり分かれているようだ。

（続きは、「日本流通産業新聞」６月２７日号で）