本紙がこのほどまとめた「24年版化粧品訪販売上高調査」では、ランキング化した64社の合計売上高は、3107億2600万円となった。前年と比較可能な21社で算出した実質成長率は、2.1%のマイナス成長となった。23年5月にコロナが5類に分類され、本格的なアフターコロナを迎えた。対面での消費が回復すると推測されていたが、実際の市場の回復には時間がかかっているとみられる。
■大手の減収基調続く
23年の化粧品訪販市場では、ポーラや日本アムウェイなど大手が減収となった。化粧品の売上高を明らかにしていない大手においても、横ばいか減収となった企業が多かったようだ。
化粧品の訪販・サロン販売大手のポーラでは、23年12月期において、販売員やサロンショップ数の減少が続いた。
23年12月末時点で2万3000人だった販売員数は、24年3月末時点で2万1000人となり、2000人減少したという。
ショップ数は、23年3月末時点から、23年12月末までに約100店舗が減少したという。
コロナ禍においては、サロンへの来客が減少し、サロンショップの経営が厳しくなった。アフターコロナになっても集客がすぐに回復しなかったことで、閉店を決断したり販売員をやめたりするケースが増えたとみられる。
大手が減収する一方で、中堅クラスのシーボンやヤマノビューティメイト、CPコスメティクスといったサロン販売企業からは、「販売状況がコロナ以前と同水準に回復した」とする意見が聞かれた。
ナリス化粧品やエフエムジー&ミッション、ナガセビューティケァといった訪販主体の企業も、「売上高は前年と横ばいになった」と言う。健康食品やメーク品など、スキンケア以外のニーズは高まっているとみられ、アフターコロナの好影響は生まれつつあるようだ。
アンケートで訪販・ネットワークビジネス(NB)企業からは、「リアルイベントを開催したことが、販売員の増員や増客につながっている」といった声が複数寄せられた。
■増収と減収で二極化
NBにおいては、増収する企業と、減収する企業が、はっきり分かれているようだ。
(続きは、「日本流通産業新聞」6月27日号で)
【2024年版 化粧品訪販売上高ランキング】対面での消費の回復が足踏み 市場規模は3107億円に/実質成長率は2.1%のマイナス(2024年6月27日号)
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