メッドコミュニケーションズ １６年１２月期／年商５５億円を計画／リフォーム強化し１５％増収へ

住宅リフォームや水素関連商材を販売しているメッドコミュニケーションズ（本社東京都、佐々木洋寧社長）は、１６年１２月期の売上高計画を５５億円に設定した。前期は２カ月間の変則決算だったため増減率は算出できないが、前々期の１５年１０月期と比べて約１５％増の水準だ。成長分野の住宅リフォームやスマートハウス関連商材の販売を一層強化し、年商５０億円突破を狙う。

　取扱商材は住宅リフォーム、蓄電池、太陽光発電、オール電化、電解水素水整水器、酵素サプリメントなど、「住生活」と「健康」を軸に展開している。
　商材別の売上比率はリフォームが約５０％、太陽光発電や蓄電池などスマートハウス関連が約３０％、水素水関連商材が約１０％、その他が約１０％という内訳だ。
　近年は独自の営業スタイルで売り上げを伸ばしてきた。約２０万件の既存客にアフターメンテナンスを無料で行いながら、住宅に関する潜在需要を掘り起こしてリフォームを受注している。
　原則として全ての顧客に年１回、ハガキや電話でメンテナンスを案内する。希望者の自宅を担当者が訪問し、住宅の築年数やライフスタイルの変化に応じて外壁塗装や屋根補修、耐震補強、水回りリフォームなどを提案する。

続きは「日本流通産業新聞」1月21日号で）