【ネットショップ 「売れる」デザイン・演出テクニック】連載133 偽サイトの横行と対策(2023年5月18日号)

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 昨今、実在する企業やブランドをかたった偽サイトが急増しています。
 これまでも、何度となくメディアで取り上げられ、注意喚起されてきました。ただ、ECサイトの自動生成ツールの登場なども後押しし、本物と見分けがつかないほど精巧なつくりで、サイトが量産されています。
 今回は偽サイトの特徴と共に、自社サイトでできるお客さま対応を考えます。


■偽サイトの詐欺手口

 偽サイトでうっかり商品を購入してしまい、被害に遭った消費者は、「購入した商品が届かない」「商品は届いたが偽物だった」など、一定の時間が経過してから被害に気付くようです。
 運営側に連絡しようとしても、サイト自体が閉鎖していたり、連絡先の記載がなかったりするなど、どこに被害を訴えて良いのか分からず泣き寝入りするケースも少なくありません。
 一見すると、入金させることが目的のように感じますが、偽サイトを運営する側の目的は金銭だけではありません。消費者の氏名や住所、クレジットカード情報などの個人情報を収集する目的もあります。
 偽サイトは、コロナ禍となった21年以降に右肩上がりで増えています。これまでECを利用してこなかった、ECに不慣れな消費者が、偽サイトのターゲットとなったことは言うまでもありません。
 多くの偽サイトには共通の特徴があります。その中でも顕著なのが以下の特徴です。
 ・サイトのURLが企業属性ではない
 ・販売価格が大幅に値引きされている
 ・日本語の表記に違和感がある
 ・運営側の連絡先の記載がない
 商品自体を検索してECサイトがヒットした場合、まずはURLに注目してみましょう。偽サイトかを見破れる可能性があります。

(続きは、「日本ネット経済新聞」5月18日号で)

<著者プロフィール>
 長山衛(ながやま・まもる)氏
 某大手食品ECサイトで運営を手掛けた後、08年10月にECサイトの運営代行などを手掛ける株式会社ネットショップ総研を設立。
 11年11月に「食品ネットショップ『10倍』売るための教科書 リピーターを確実に増やす商品プレゼン77のテクニック」(日本実業出版社)を上梓。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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