【ＥＣ向けサービス導入事例】第４６回〈「マイティ通信販売」〉／導入サイト くれない「カーテンくれない ダイレクト」／業務効率化で前期比２桁増収

カーテン通販のくれない（本社大阪府、津田昌宏社長）は５月、ＥＣ事業を開始して１５年目を迎える。１４年６月期の売上高は前期比約２０％増の５億７０００万円だった。消費増税による買い控えを予想し、増税の約１年半前からサイトデザインや商品説明を見直したことが奏功した。サイト運営における受発注業務を軽減するため、０４年から三愛ケーアールディの受注処理、顧客管理支援サービス「マイティ通信販売」を導入。業務の効率化によってＥＣ事業強化に向けた検討時間を確保している。
　くれないは、店舗のある大阪市周辺以外での販路拡大を狙ってＥＣを開始した。ＥＣサイト立ち上げ当時はカーテンやブラインド、カーペットも取り扱い、ＥＣの店舗数を増やしていった。
　出店数の増加に伴う受発注業務の軽減を目的に０４年、「マイティ通信販売」を導入した。
　０４～０５年ごろから、他店との価格競争を避ける営業方針に転換。商品を柄、幅、丈が指定できるオーダーメードのカーテンに絞った。仕入れ商品と比べ、商品の独自性をアピールしやすい点や、在庫コストが約半分程度まで抑えられる点に注目した。
　営業方針の変更が奏功して注文数や顧客数は増加。受注処理や顧客管理に使うリソースを充実させるため、今年４月末時点で「マイティ通信販売」の社内ユーザー数を９人分まで増やした。前期の増収を受け、さらにユーザー数の追加を検討しているという。
　受発注作業の自動化について「これまで手作業だった受発注作業にかかる手間の８０％はカットしたい」（津田社長）と話す。「マイティ通信販売」の基本機能に加え、システム開発や他社サービスとの連携も、三愛ケーアールディと協力して進める。
　前期の２桁増収は、受注処理や発送手続きを自動化したことが奏功した。昨年４月の消費増税に対し、１年半をかけてＥＣサイトのデザインや商品説明などを全面的に見直したためだ。
　「急にＥＣサイト全体を変更することは難しい。業務時間内で従業員が改善案を考える時間を作っていった」（同）としている。「マイティ通信販売」で処理する受発注業務を年々増やしていったことで、ＥＣ事業のマーケティングに割く時間を捻出できたという。


〈システム概要〉
　「マイティ通信販売」は受注処理、顧客管理を自動化する支援サービス。ソフトをＥＣ事業者のシステムにインストールするオンプレミス型で提供している。開発は三愛ケーアールディ（本社大阪府、黒田英樹社長）が手掛ける。「楽天市場」など主要なＥＣモールサイトやカートシステムと連携が可能。市販の会計ソフトとも連動ができる。