【ＥＣ売り方研究所】〈ＥＣ事業者の実店舗活用法〉／付加価値の提供で顧客獲得へ

ネット通販事業者による実店舗展開が、広がりを見せている。ファストファッションＥＣの夢展望は３月７日、東京・渋谷の「渋谷ＰＡＲＣＯ　ＰＡＲＴ―３」に全国で４カ所目となる実店舗を開設した。ＤＩＹ用品の大都（本社大阪府、山田岳人社長）も４月２４日に二子玉川ライズＳＣテラスマーケットに２カ所目の実店舗「ＤＩＹ　ＦＡＣＴＯＲＹ」（＝写真）を開店した。実際に商品を見て触れるショールームとしての役割に期待を寄せている。

安心感につなげる

　実店舗展開が活発になってきた背景には、ネット通販利用者の安心感につなげたり、新規顧客を獲得しようとする狙いがある。
　アパレルＥＣのライフスタイルアクセント（本社熊本県、山田敏夫社長）は１４年１２月に「銀座フィッティングスペース」を開店した。以前は予約制だった店舗を、従来の約６倍にあたる約１３２平方メートルの広さに拡大。開店から１５００組が来店した。「あくまで試着のための店舗。店舗にはｉＰａｄを設置してサイトからの注文を促している。この時に通販サイトの会員登録もしてもらえる」（広報）と話す。
　消費者と対面で接客することによって得られる反応も、事業者には役立っている。
　眼鏡ＥＣのオーマイグラス（本社東京都、清川忠康社長）は１４年１１月に、初の実店舗「Ｏｈ　ＭｙＧｌａｓｓｅｓ（オーマイグラス）渋谷ロフト店」を開設した。清川社長は「接客から得た情報を常にフィードバックし、ＥＣサイトの改善につなげている。実店舗は、眼鏡屋の未来につなげる実験の場だ」と話す。
　地域特産品を販売する「ｅ―ＪＡＦ　Ｓｈｏｐ」を１５年３月、兵庫・芦屋に開設したＪＡＦは、「通販では積極的にお勧めしていないハッカ飴が、実店舗で飛ぶように売れて意外な結果となった。ＥＣの仕入れにも結果を反映したい」（大洞行介理事）と話す。

(続きは日本ネット経済新聞 4月30日・5月7日合併号で)