【踊らされない！戦略的自社ＥＣのＴＥＣ活用術】第４回　全ジャンルでＬＩＮＥ経由売上は１０％

　前回は、ＥＣサイトの決済やログインについて、ユーザーがいかに手軽に使えるか、ということが重要だとお伝えしました。今回は、ＬＩＮＥを活用した集客方法について解説します。


■オールジャンルに有用

　私がセミナーなどでＥＣ運営担当者に、「ＬＩＮＥを販促に使っていますか？」と聞くと「はい」と回答する人は半分もいません。
　「高い費用がかかる」「若い女性ユーザー向け」「クーポン配信がマスト」などと思われがちですが、これらは全て誤解です。
　ビジネス向けのラインアカウント「ＬＩＮＥ＠」には、現時点では無料のプランもあります。一方、ＬＩＮＥは年齢に関係なく、スマホユーザーであればほとんどが利用しています。ユーザーにとっては登録の手間がかからず、企業にとっても、ユーザーへの情報配信が容易なのが、ＬＩＮＥの強みです。ターゲットが５０代以下であれば、まずは業種に関係なくアカウントを作ってみることをお勧めします。


■クーポンは必須ではない

　企業のＬＩＮＥアカウントの友だち登録を増やすためには、何らかのインセンティブが必要です。ただ、必ずしも安売りやクーポンの配布を行わなくてはならないというわけではありません。
　例えば、ファッションブランドのナノ・ユニバースの公式アカウントでは、セールなどの月間スケジュールをまとめたものをＬＩＮＥ限定で配信したりしています。ブランドのファンは、メリットのある情報を早くからほしがるものです。情報が早くほしい人に対して早く届けるということも、大きなインセンティブになるのです。クーポンを配布してＣＶにつなげることが基本だと思われがちですが、まずはファンを取り込んでいくことの方が重要です。


告知は大々的に

　ＬＩＮＥのサービスを開始したら、まず重要なのが、告知は必ず大々的に行うということです。ＥＣサイトの目立つところに、サービス開始のバナーを置くだけで、登録者が２〜３倍になった例もあります。
　すでにＬＩＮＥを活用している企業の間では、どんなジャンルの商品であっても１０％はＬＩＮＥ経由の売り上げがあるようです。アパレルでは２０％を超えることもありますし、５０％を超えたという企業もあります。
　まず目指すべきなのは、自社のＬＩＮＥの登録者数をスマホメルマガの登録者数よりも多くすることです。ＬＩＮＥは、１〜２回のタップで友だち登録が完了します。メルマガより登録の手間もかかりません。
　例えば、ＬＩＮＥの登録者数を１万人にしようと思えば、今すぐに獲得施策を本格化する必要があるでしょう。（つづく）


〈プロフィール〉
　ビジョナリーホールディングス　執行役員　デジタルエクスペリエンス事業本部　事業本部長
　川添・隆（かわぞえ・たかし）

　アパレル関連企業２社を経験後、前職ではＥＣ事業責任者として売上倍増に寄与した。２０１８年４月よりビジョナリーホールディングスで現職。ＥＣを４年で３．４倍に拡大。オムニチャネルに取り組む傍ら、コンサルも手掛け、ＥＣ関連のセミナーにも多数登壇している。