【ＥＣ注目株！】第１０６回〈三陽商会〉　「バーバリー」後、構造改革進め赤字脱却にも成果／「黒字化」が現実味示すか否かが今後のカギに

　本紙の姉妹紙「日本流通産業新聞」は、２０１５年２月２６日号でアパレル大手の三陽商会（８０１１、１２月期）についてこう記している。
　「大手アパレルの三陽商会は、６月末に中核ブランドの『バーバリー』のライセンス契約が切れるのに伴い、継承ブランドを１５年秋から始動するとともに、ネット販売の強化を図る。また、３月中旬にはウェブチャネルをメーンとした新ブランドを立ち上げ、１８年１２月期が最終年度の５カ年計画で掲げるＥＣ売上高１００億円（売上高構成比１０％）の達成を目指す」（原文、まま）。
　確かに、当時の三陽商会の中計にも１６年・１７年のＥＣ売上高実績に対し、１８年計画として、「ＥＣ売上高６５億円（１６年比５５％増、１７年比３０％増）」を掲げ、「ＥＣ売上高：外部ＥＣモール２０億円、自社ＥＣ４５億円」と明記されている。
　周知の通り同社は、「バーバリー」とのライセンス事業の終了を機に、一気呵成に「赤字」という荒波にさらされる事態に陥った。俗に言う「構造改革」が進められた。
　中軸は「不採算・低収益」だった２８９店舗の閉鎖であり、６ブランドの廃止だった。そうすることで「在庫コントロール」を容易にし、物流委託費や広告宣伝費の圧縮で、赤字からの脱出に賭けた。効果はそれなりに出た。

（続きは、「日本ネット経済新聞」４月１９日号で）