【EC売り方研究所】販促ツールとしてのインスタグラムの活用法/キュレーション問題を受けＥＣで活用進むも過剰投稿は逆効果

　世界で利用者が６億人といわれるインスタグラム（インスタ）を販促ツールとして利用するＥＣ事業者が増えている。インスタの主なユーザーは２０～３０代。若者離れが進むフェイスブックに代わる販促ツールとして期待されるが、企業がフォロワーを増やすことは容易ではない。顧客を飽きさせないための企画、複数のアカウント作成、インフルエンサー（ネット上メディアにおいて力のある人）の活用など、戦略的な仕掛けに注目が集まっている。ただ、過剰な投稿は逆効果になる可能性も指摘されている。


■認知向上に寄与　
桃源郷が運営する山ガール向けのＥＣサイト「アルココ」は、インスタに１日１回のペースで写真を投稿している。「更新を開始してから自然と月に５０人のペースでフォロワーが増加している」（サイト担当者）と話す。
　ロコンドは、フェイスブックとツイッターでセール情報を掲載し、インスタで人気商品を紹介している。１４年９月からインスタを活用しており、ほぼ毎日投稿している。現在のフォロワー数は５７９人で、毎月１０～２０人のペースで増加しているという。トレンドや人気商品の投稿、ハッシュタグを多用することでフォロワーの獲得につなげている。
　実店舗をメーンとするＡＯＫＩやライトオンもインスタを活用している。
　ＡＯＫＩは１６年１１月から投稿を開始。若年層に向けたアプローチ媒体として位置付けている。
　ライトオンは、平均で月に約５００人のフォロワーを獲得。店頭販促と連動させてウェブの特集ページも作成しており、着用写真の商品情報を記載したりしている。
　インフルエンサーの活用も積極的だ。桃源郷のＥＣサイト「アルココ」では、「アルココ」や「山ガール」というハッシュタグをつけて、山ライフをインフルエンサーに投稿してもらうプレゼント企画を開催している。「アルココの購入商品を載せてくれるため、サイトの認知向上につながっている」（同）と話す。
　ライトオンは、ＨＭＶとの共同企画として毎月、アーティストをインフルエンサーとして起用。情報解禁日に合わせてインフルエンサーと一斉にイメージ写真を投稿している。

（続きは、「日本ネット経済新聞」３月２３日号で）