【ゲオ　リユース事業部リユースＥＣ課　山本健太郎マネージャー】全国６３０店舗を生かすＥＣ施策

　レンタル事業やゲーム機器の販売事業などを行うゲオ（本社愛知県、吉川恭史社長）のＥＣ事業の売上高が伸長している。１９年３月期のＥＣ関与売上高は、前期比３９・０％増の約１０４億円だった。同社では、ゲーム機器や中古携帯などを販売するＥＣサイト「ゲオマート」と、衣類から生活雑貨、家電まで、多岐に渡るリユース用品を販売するＥＣサイト「セカンドストリートオンライン」の二つを運営している。中でも同社が強化しているのがセカンドストリートオンライン。同社の１９年３月期のＥＣ関与売り上げの増収の要因や、今後セカンドストリートが目指すことについて、１９年４月にセカンドストリートオンラインの責任者に抜擢された、リユース事業部・リユースＥＣ課の山本健太郎マネージャーに話を聞いた。

　─１９年３月期のＥＣ関与売上高の増収の要因について教えてください。
　売り上げの内訳の詳細は開示していませんが、セカンドストリートでのＥＣ関与売り上げが、着実に毎年伸長していっていることが、前期においても増収の要因になりました。セカンドストリートオンラインについては、ささげ（撮影・採寸・原稿作成）業務が行える実店舗の数を増やしたことが、売り上げ拡大の原動力になりました。設備投資を進めた結果、現在では全６３０店舗のうち３００店舗でささげ業務が行えるようになっています。その結果、各実店舗が、商品情報や商品写真をウェブにアップできるようになりました。店舗でもささげ業務が行えることで、全体の掲載スピードが上がり、現在は、ささげ拠点でのアップ分と合わせて月に１５万点の商品をウェブに掲載できています。セカンドストリートオンラインにとって、情報掲載の「スピードの速さ」は一つの武器になっていると思います。６月末の時点で、ウェブ上に掲載している商品数は合計で７０万点を超えました。１９年４月時点の掲載商品数は５６万点でしたので、わずか３カ月で１４万点の商品が増えた計算になります。

（続きは、「日本ネット経済新聞」７月２５日号で）