【Ｅコマース業界地図　「決済編」】ＱＲコード決済はＥＣに影響もたらすか

　ＥＣサイトの「決済」では、クレジットカード決済やコンビニ決済、代金引換（代引き）などに加え、後払い決済やＩＤ決済が一般化してきた。リアル店舗向けにＱＲコード決済の導入も進んでいる。本特集はＥＣのウェブメディア「ｅコマースコンバージョンラボ（ｅｃｃｌａｂ）」と共同で、ＥＣサイト向け決済のサービスマップをまとめた。多様化している決済サービスの現状を把握し、柔軟に対応することで、顧客の取り逃がしを防ぐことができる。


　後払い決済は、女性や若年層などクレジットカードを持たないユーザーのニーズに応えるサービスとして導入が進んでいる。
　楽天市場は１８年１１月、決済サービス「楽天ペイ（楽天市場決済）」において後払い決済の提供を開始する。大手モールが後払い決済に対応することで、さらにサービスは浸透しそうだ。
　ＥＣサイトへの導入が最も加速しているのはＩＤ決済だ。
　楽天ＩＤで決済できる「楽天ペイ（オンライン決済）」、アマゾンＩＤで決済できる「アマゾンペイ」など大規模な会員基盤を持つＥＣモールがサービスを積極展開している。
　自社ＥＣサイトにおいて決済のハードルを下げるＩＤ決済は、転換率を向上できるサービスとしても期待を集めている。


無料化で導入進む

　ＥＣ決済への影響を注視すべきなのが、「ＱＲコード決済」の動向だ。「ＱＲコード決済」はリアル店舗向けのサービスだが、ＩＤ決済を提供している楽天やヤフーなども積極展開している。「ＱＲコード決済」を切り口にユーザーが増えれば、ＥＣ決済の利用動向に変化が生じるかもしれない。
　ＬＩＮＥは８月１日から３年間、「ＬＩＮＥ　Ｐａｙ」のＱＲコード決済の導入や利用にかかる手数料を無料化する。中小規模の店舗を中心に一気にサービスを普及させたい考えだ。
　ソフトバンクとヤフーの合弁会社で、決済事業を手掛けるＰａｙＰａｙ（ペイペイ、本社東京都、中山一郎社長）は今秋、インド最大の決済企業と提携し、バーコードを使った新たなスマホ決済を開始する。加盟店が提示したＱＲコードをユーザーがアプリで読み取る方式の場合、店舗側が負担する決済手数料は、開始から３年間無料にするという。
　「無料化」攻勢により、シェアの奪い合いが進んでいる。各社は今後、利用促進のためのプロモーションをさらに強化するだろう。
　例えば「ＬＩＮＥ　Ｐａｙ」の利用者が拡大した場合、ＥＣサイトは「ＬＩＮＥ　Ｐａｙ」のＩＤ決済に対応するメリットが高まる。「ＱＲコード決済」の利用状況は、ＥＣ決済にも少なからず影響をもたらしそうだ。