【特集 ECに役立つサイト内検索支援】ゼロスタート 山崎徳之社長/サイト内検索をマーケティングツールに

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 サイト内検索大手で、「ZERO ZONE SEARCH」を展開するゼロスタート(本社東京都、(電)0120―859―433)は、大手企業を中心に検索サービスやレコメンドシステムの導入を増やしている。他社からの切り替え需要も多く、98%という高い継続利用率を維持し、導入企業の年間流通総額は4000億円に上る。「検索はマーケティング手法の一つ」と話す山崎徳之社長に、ECにおけるサイト内検索の重要性と今後の戦略について聞いた。


 ーー検索エンジンやレコメンド機能の導入状況はどうか。

 EC市場が拡大し、企業の事業規模が大きくなっていくにつれて、当社のハイエンドな製品のチャンスが広がっており、順調に導入を伸ばしている。今年に入り、メーカー系がブランディングの一環として検索機能を活用したり、部品などを取り扱うBtoB企業からの引き合いが増えている。受注の2~3割はBtoBとなっており、規模も大きいことからこの市場には期待している。
 継続利用率について確認すると98%と高い数値になっている。大手企業が自社開発に切り替えるケース以外では、他社への乗り換えは見当たらず、導入先の満足度が高いということが分かった。導入件数については、当社のリソースが追い付いていないということもあり、決して満足はしていない。社内体制を整えれば積極的に大型案件にも対応できるだろう。


 ーーメーカーからの引き合いがあるのはどのような理由からか。

 ECを展開していない企業でも、メーカーサイト内における検索機能のレベルが低いとユーザーに逃げられてしまう可能性がある。検索機能を高めることが結果的にブランディングにつながると認識しているメーカーが増えているようだ。


 ーー企業の認知を高めるためにセミナーの開催にも積極的だ。

 当社の製品は導入コストが高いため、ハードルが高く、企業とは複数の接点を持っておく必要がある。コンサルタント企業などからのニーズも広がっている。セミナーでは導入先における転換率といった話はせずに検索機能の重要性を説いている。啓蒙活動に近いだろう。


 ーー以前の取材では「パーソナライズ」がトレンドになると話していたが。

 5年前から「パーソナライズ」という話をセミナーなどでも話してきた。ECでは、「接客」や「おもてなし」という言葉でさまざまな手法がトレンドになってきている。
 「サイト内検索」というツールも、他のマーケティングツールと同様、消費者が買いたい商品をサポートするという基本的な位置付けは変わらない。ただ、他のツールと比較すると技術的に難しいところはある。
 当社の機能で解決できないECサイト側の課題はないと考えている。当社は、他社が取り扱う製品では物足りない企業の受け皿として必要とされる企業でありたい。


 ーー御社のサービスに切り替えて転換率が向上した事例は。

 他社からの乗り換えで検索速度が40~50倍になったケースや検索後のゼロ件ヒットがなくなり、人的なコストが削減したという成果事例がある。


 ーーEC企業側の課題は何か。

 サイト内検索はマーケティングツールだと考えているが、業界内では「システム」と位置付ける考えも多い。そのため「安い方がいい」「コストを削減」といった声もある。しかし、それは店舗販売で言えば、販売員のコストを削減するためにアルバイトを雇うようなものだ。マーケティングツールとして捉えれば、「転換率向上」「売り上げアップ」といった前向きな考えになってくる。ユーザーとの有力な接点となりうる検索機能に積極的な投資をしてもらえるような啓蒙をしていきたい。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。


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