〈幼児用食品ＥＣ〉　子育て・共働き世帯の利用拡大／相談受付や診断機能が普及を後押し

　幼児用食品のネット通販市場が拡大している。コロナ禍を機に、幼児食を見直す子育て世帯や共働き世帯の親が増加。こうした変化に、冷凍の幼児用食品として提供するＥＣ各社の動きが活発化している。ウェブやＳＮＳで、食育相談を受け付けたり、専門家による食事の監修、食事診断などが行える環境も需要拡大に寄与している。離乳食と比べて幼児食に関する情報は少ないとされ、新たな市場として注目が集まりそうだ。

■家族利用進む

　子ども向けのおやつの開発・販売を行うコロッケ（本社北海道、萩原美緒社長）は２０年７月から、北海道の食材を使用した１歳からの野菜アイス「Ｐｏｃｃｏ（ぽっこ）」をネットで販売している。子育て世帯を中心に販売が伸長し、昨今は子どもだけでなく、家族で利用する動きが進む。
　２１年２月には定期販売を可能にするためアプリでの提供を開始。「ぽっこは販売開始から１カ月で商品は完売。アプリにしてからは、計画の１０倍以上の新規顧客流入がある」（萩原社長）と話す。
　ぽっこは、夕飯前の空腹な子どもたちに着目。これまで子どもにスナック菓子を提供していた習慣から、「野菜やフルーツで上機嫌になった」（同）というヒントを得た。これらを元に、夕食前の３０～４０分に困っている家族は多いとみて本格展開した。現在、ユーザーからは「アイスデビューとして使いたい」「罪悪感のないおやつを探していた」「家族全員で共有できる安心なアイスがほしかった」「離乳食のバリエーションを増やしたかった」といった反応があるという。


■Ｄ２Ｃモデル採用

　子育て家庭向けライフスタイルブランド「ｔｈｅ　ｋｉｎｅｄｅｔ（カインデスト）」をＥＣ展開するＭｉＬ（本社東京都、杉岡侑也社長）は、Ｄ２Ｃモデルを採用して販路を拡大している。ベビーフードを中心に、販売数は２年で７０万食を突破した。

（続きは、「日本ネット経済新聞」７月１日号で）