〈美容ECのデータドリブン〉 デジタルで情報収集/肌悩みにフォーカスしD2C

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ディネットは2月15日、D2Cブランドを立ち上げ、まつ毛美容液を発売

 店舗を持たない美容EC企業が、デジタル領域で集めたデータを商品開発やサービス向上に活用する動きが加速している。美容関連メディアを運営するDINETTE(ディネット、本社東京都、尾崎美紀社長)は2月15日、化粧品の自社ブランドを立ち上げた。SNSなどを通じ、肌の悩みに関する情報を1000件以上収集し、商品を開発。テクノロジーを駆使して、企業が商品を顧客に直販するD2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)ブランドとして展開する。トリコ(本社東京都、藤井香那社長)は3月5日、ネット上で行う肌診断の結果をもとに美容サプリを選定・販売するサービスを始めた。化粧品通販を展開する協和(本社東京都、堀内泰司社長)は、画像解析技術を使った肌診断によるデータの収集、活用に乗り出している。

■メディア発のD2Cコスメ
 SNSによる顧客との直接的な交流が容易になっている。ネットメディアの運営などでSNS運用ノウハウを持つ企業が、小売事業に参入するケースが増えている。
 ディネットは17年4月から美容メディアを運営している。インスタグラムに9万4000人を超えるフォロワーを抱えるなど、SNSにおける発信力が強いのが特徴。化粧品の特徴やハウツーを動画や記事で配信している。
 2月15日、メディア発のプライベートブランド(PB=自主企画)「PHOEBE BEAUTY UP(フィービービューティーアップ)」の第1弾商品として、まつ毛美容液を発売。SNSで肌に関する相談を受け付けており、フォロワーから寄せられた1000件を超えるダイレクトメッセージ(DM)のデータなどをもとに、まつ毛美容液を企画・開発した。
 ディネットによると「相談はSNSのDMや、約1万ユーザーが視聴するインスタライブを通していただくことが多い。DMやインスタライブで得たコメントの情報を、顔の部位や悩みの種類で分類している。『目を大きくしたい』といった悩みが最も多かったことから、まつ毛美容液の開発に着手した」(尾崎社長)と説明する。
 データは、複数のスタッフが同時編集できるデータベースで管理している。それをもとに年内、1商品を拡充する計画だ。今後は顧客育成のためのCRMにも、蓄積したデータを活用する。PB商品による初年度の売り上げ目標は1億円に設定している。


■肌診断結果は2000億通り
 サプリ販売を始めたトリコは、メディア事業も手掛けてきたスタートアップだ。3月5日から販売している美容サプリ「FUJIMI(フジミ)」は、ネット上で完結する肌診断の結果から、ユーザーごとに最適なサプリを届ける定期通販サービス。

(続きは、「日本ネット経済新聞」3月14日号で)

トリコは肌診断のデータを生かして美容サプリを選定し、定期通販で販売

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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