日本版「Ｄ２Ｃ」続々／市場開拓の手法として大手も注目

　米国で注目を集めているＥＣのビジネスモデル「Ｄ２Ｃ（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）」が国内でも普及の兆しを見せている。「Ｄ２Ｃ」は「オンラインＳＰＡ（製造小売り）」と称されることもあり、リアルの消費市場で百貨店が衰退し、ユニクロのようなＳＰＡが台頭してきたように、ＥＣモール全盛のＥＣ市場において「Ｄ２Ｃ」が新たな市場開拓の手法だと期待されている。「Ｄ２Ｃ」はベンチャー企業が先行企業との差別感のために採用するだけでなく、大手企業が新たなニーズを開拓するために採用している。

　メーカーと顧客が直接つながることで実現できた付加価値を売りにする「Ｄ２Ｃ」が注目を集めている。
　ネットを介して顧客に直接販売する手法というと単なるメーカーＥＣのようだ。ただ、「Ｄ２Ｃ」は中間業者や実店舗の運営費用を削減することで商品の品質を高めたり、顧客のデータを収集することで付加価値の高い商品を提供している点が異なっている。
　アパレルＥＣの米・エバーレーンは製造からオンライン販売まで自社で行い、高品質の商品を消費者に直接販売している。サービスの特徴は「透明性」だ。製造工場から商品原価、製造過程にかかるコストまで消費者に開示することで、商品の品質の高さを裏付けている。「透明性」を指示するブランドのファンが拡大し、売り上げも伸びているという。


■原価率５０％の商品も


　国内でもＤ２Ｃブランドが続々と登場している。
　Ｎｅｘｔ　Ｂｒａｎｄｅｒｓ（ネクストブランダーズ、本社東京都、桑原真明社長）は５月、ルームウエアブランド「Ｆｏｏ　Ｔｏｋｙｏ（フートウキョウ）」を立ち上げた。国産の生地を使用し、世界的ブランドも活用している織物工場や縫製工場で製造することで、高品質なルームウエアを比較的安価に販売している。原価率が５０％に達する商品もあるという。
　「Ｄ２Ｃとは、ＥＣ発のブランドでデータを活用し、適切な商品を適切な人に届けることができるブランドのこと。当社はまだスタートしたばかりで顧客のデータを集められていないが、今後はデータを生かした商品開発を手掛けたい」（桑原社長）と話す。


■市場の課題に商機


　Ｄ２Ｃブランドは既存の市場の課題や消費者の悩みに対応した特徴を持つケースも多い。

（続きは、「日本ネット経済新聞」11月8日号で）