【大阪大学大学院 医学系研究臨床遺伝子治療学　森下竜一教授×白寿生科学研究所　原浩之副社長】セルフメディケーションの推進を

　「セルフメディケーション」「健康寿命の延伸」といった言葉は、時代のキーワードとなり、かなり定着してきている。本紙はこのほど、規制改革会議のメンバーでもある大阪大学大学院医学系研究科臨床遺伝子治療学教授の森下竜一氏と、電位治療器や健康食品の販売を手掛ける白寿生科学研究所（本社東京都、原昭邦社長）の原浩之取締役副社長に対談形式で、セルフメディケーションの考え方から、健康食品のあり方、そして機能性表示食品制度までを語ってもらった。

　-二人の関係性について聞きたい。
　原　森下先生に初めてお会いしたのは、一昨年の夏ごろだ。当時、厚生労働委員長を務めていらっしゃった丸川珠代参議院議員の昼食会のことだった。そのとき、森下先生は機能性表示食品制度の議論に参加されている真っ最中だった。当社も健康食品を扱っており、機能性表示食品制度に興味があったこともあり、ごあいさつさせていただいた。そこからお付き合いが始まったというところだ。
　森下　付き合いが深くなったのは、昨年の１月ごろと思う。私がパーソナリティーを担当しているラジオ番組「森下竜一のバイオＲａｄｉｏ！」にゲスト出演していただいて、かなり親密な間柄になったかなと思う。
　原　最初は単発のゲスト出演という形だったが、昨年の夏からは番組内にコーナー枠をいただいた。現在は、「原浩之のリラクゼーションノート」として月１回、番組にレギュラー出演している。コーナーが始まってからは月に一、二回お会いしていると思う。
　-白寿生科学研究所としては機能性表示食品化に向けてのアドバイスも受けている？
　原　すでにビフィズス菌サプリメント「ビフィパック」という商品は届け出を行っている。何度か消費者庁さんとやりとりをした。断定的なことは申し上げられないが、もうまもなく受理にいたるのではないかと見ている。既に届け出が通っている商品ではできている表現が当社の場合は認めてもらえないなど、チェックが厳しくなっているような印象を受けている。
　森下　制度が始まって以降、消費者団体からの突っ込みなども受けて、消費者庁はチェックをだんだん厳しくしていると思う。
　制度スタート直後は、聞くところによると消費者庁は２～３人の担当官が届け出情報のチェックにあたっていたという。私から見ると、『チェックが甘いのではないか』という届け出情報もあった。現在はチェックに当たる担当官を、５～６人に増員していると聞いている。
　私は立場上、いろいろなメーカーさんなどから相談を受けることが多いが、苦言を呈させていただくと『公表資料をちゃんと読んでいないケースが多い』と思う。ガイドラインでＮＧと明記されていることを記載した届け出をしているというような話をメーカーさんからよく聞くのだ。正直、消費者庁に同情してしまう部分もある。

（続きは日本流通産業新聞3月31日号で）