ビックカメラ　２１年８月期／ＥＣ売上１５６４億円／８．９％増収、事業成長続く（2021年10月21日号）

　ビックカメラグループの２１年８月期の連結ＥＣ売上高は、前期比８．９％増の１５６４億円だった。ＥＣ化率は同１．８ポイント増の１８．８％に上昇した。コロナ禍の影響で実店舗の減収が続く中、ＥＣ事業の存在感が増している。
　ＥＣ売上高は、１９年８月期からの２年間でおよそ１．５倍に拡大した。好調なＥＣ事業について「大きく伸長した前年を上回ることができた。収益の可視化により利益率も改善している。今後、一層の事業拡大を目指していく」（木村一義社長）と手応えを示した。
　販売規模の急拡大に対応するため設備投資も続けている。９月には旗艦物流拠点である千葉県の「船橋センター」に自動化設備を導入した。「センターの出荷キャパシティーは倍増する見通し」（同）だとしている。
　ラストワンマイルにおける顧客接点の強化も注力点に挙げた。配送子会社のエスケーサービスによる設置・工事サービスの提供範囲拡大などを通じ、物流の内製化を進めていく。
　商材では、テレワークの浸透や巣ごもり需要の影響により、パソコンなどの情報通信機器や生活家電が前年に引き続き好調だった。
　連結売上高は同１．６％減の８３４０億６０００万円だった。２２年８月期の売上高は８０６０億円を見込んでいる。
　営業利益は同５１．０％増の１８２億１７００万円、経常利益は同４７．２％増の２１６億２９００万円、当期純利益は同６０．７％増の８７億６１００万円だった。ＥＣ事業の利益率改善も増益に寄与した。
　ビックカメラグループのＥＣ売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのＥＣ売上高と、楽天ビックへの卸売り上げを合算したもの。