乱立するECプラットフォームにおいて、「パーソナライズ」というキーワードの注目度が高まっている。ファッションEC大手のZOZO(ゾゾ)は、ECモール「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」のパーソナライズ機能を強化し、「買う場所」から「出会う場所」としての価値を高める戦略を発表。パーソナライズD2Cブランドを展開しているSparty(スパーティ)は、パーソナライズデータを集約したプラットフォームを開設する構想を明らかにした。データの収集競争が激化する中、「パーソナライズデータ」というユーザーを理解するために最も重要なデータを集める動きが進んでいる。その背景には、「サービスの差別化」だけではなく、「新たな収益源の創出」という狙いもある。(3面に関連記事)
■「売る」以外にも注力
ZOZOは4月27日、決算説明会において新たな戦略を発表した。戦略の一つが、「買う以外のトラフィック(アクセス数)を増やす」だった。
「『ファッションを買うならZOZO』ということで走ってきたが、これを『ファッションのことならZOZO』と変えていく。今まではブランドさまからお預かりした商品をどうやって売っていくか、ということをひたすら考えてきた。ここからもう一段ステップアップする時期に来ている。『売る』以外の何かということでは、一つが『パーソナライズ』になる。蓄積したデータとAI(人工知能)の知見を生かし、トラフィックを増やしていく」(澤田宏太郎社長)と話す。
■計測技術生かし提案
新戦略では、ZOZOがこれまでに提供してきた体形計測用の「ZOZOSUIT(ゾゾスーツ)」や、足形計測の「ZOZOMAT(ゾゾマット)」、肌色計測の「ZOZOGLASS(ゾゾグラス)」などの計測技術を新たなサービスに生かすという。さらに説明会では、「ZOZOMAT for hands(ゾゾマット・フォー・ハンズ)」という手のサイズを計測する機能の提供にも言及している。
計測技術やこれまで蓄積してきたユーザーの計測データを生かし、「ZOZOTOWN」のパーソナライズ機能を強化する考えだ。顧客のデータを深く理解することで、ファッションの提案力を高め、より多くのユーザーを集めたい考えだ。
(続きは、「日本流通産業新聞」5月13日号で)
〈ECプラットフォーム〉 「パーソナライズ」が鍵に/顧客データ集め、新たな収益源創出(2021年5月13日号)
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