【化粧品・健康食品業界のためのダイレクトマーケティング 成功と失敗の法則】 <３３> 健康食品は広告表現を考えてから作る（2025年1月23日号）

　こんにちは。ＥＣ・通販コンサルタントの山口です。今回も化粧品、健康食品業界のダイレクトマーケティングに役立つ情報をお届けします。


■ウェブ広告では販売できない例

　美容クリニックや皮膚科のお医者さんが専用の化粧品やサプリメントを開発し販売するのは、よくあるケースです。患者さまの健康を思ってさまざまな製品を開発する。それ自体は、とても良いことだと思います。ただし、自分のクリニックだけではなくインターネットを使って広く販売することを考えた場合、広告表現が問題として立ちふさがることがあります。
　一般的に、開発者は製品そのものの効果について深く考え、開発しています。このケースでは開発者が医師だけに、成分の持つ効能や身体への働きに関する知識が非常に豊富です。
　クリニックなどでは患者さまに「これを飲めば、肌のハリにも良いですよ」と説明するのでしょうが、これを通販で行おうとすると法令の規制を受けることになり、同様の表現では販売できません。このように、サプリメントだとしても、薬のように効果を伝えながら販売することができると思って製品を開発してしまうケースがあるのです。
　製品の良さを伝えることができなければ、

（続きは、「日本ネット経済新聞」１月２３日号で）

<プロフィール>
山口　尚大（やまぐち・たかひろ）
　ＥＣ・通販コンサルタント。クリームチームマーケティング合同会社代表兼ＣＥＯ。２００６年より化粧品、健食業界に特化したダイレクトマーケティング支援を行い、１５０社２５０ブランドを超えるクライアントの売り上げアップを実現。豊富な経験とノウハウをもとに最新のアウトプットを提供している。