【大都 山内拓也取締役ＣＯＯ】ＤＩＹ教室を開講する／ＥＣのみで商売する時代は終わった

ＤＩＹ用品のネット通販を手掛ける大都（本社大阪府、山田岳人社長）が３月上旬、大阪市内の商業施設に店舗を開設し、ＤＩＹのスクール事業を開始する。ＤＩＹについて体系的に学べる場を提供することで、「ＤＩＹに興味はあるが、やり方が分からない」という消費者の潜在需要を掘り起こす。ＤＩＹブームをけん引してきた同社が取り組む新たな一手とは何か。スクール事業を開始する狙いやＥＣ事業の現状、今後の事業戦略などについて山内拓也取締役ＣＯＯに聞いた。

新たな市場と文化を創出

　─新たに開始するＤＩＹのスクール「ディーアイワイ・ファクトリー・スタディー」について教えてください。
　「ＤＩＹに関心を持ちながら実践したことがない消費者に、ＤＩＹについて体系的に学べる場を提供します。スクールはチケット制で、受講者は目的に応じて基礎コースやインテリアコースなどを選択できます。ＤＩＹの教室を運営するのは、おそらく当社が国内初でしょう。南海鉄道なんば駅に直結の商業施設『なんばパークス』に店舗を開設します。仕事帰りのＯＬや主婦など、女性が主なターゲットです」
　─スクールを開始する狙いは。
　「ＤＩＹに興味を持った消費者に、ＤＩＹに取り組む『きっかけ』を提供するのが目的です。ＤＩＹに対する興味や関心は急激に高まっているのですが、ＤＩＹに興味を持っている消費者の多くは、実際にはＤＩＹに取り組んでいません。米国の電動工具メーカーが実施したＤＩＹに関する調査によると、日本の女性の５８％がＤＩＹに興味を持ちながら、実際にＤＩＹに取り組んでいるのは１４％にとどまっていました」
　─スクール事業の勝算は。
　「自信はあります。当社は大阪市内と東京・二子玉川の２カ所に実店舗を構え、ほぼ毎日ワークショップを開催しています。ワークショップはすべて有料ですが、定員を超える応募をいただくことも珍しくありません。意外に思われるかもしれませんが、溶接したり、家具を作ったりする女性が増えているのです。しかし、現在はＤＩＹについて体系的に学べるスクールがありません。それならば、当社が新しい市場を創出していこうじゃないかと。料理教室に通うようなイメージで、ＤＩＹ教室に通う文化を作りたいと考えています」
　─ＤＩＹの市場規模は、今後どの程度まで成長すると予想していますか。
　「国内のＤＩＹ市場は現在の１０倍以上、数十兆円市場へと成長する可能性を秘めていると思います」

(続きは日本ネット経済新聞 2月18日号で)