国民生活センター/セルフエステに注意喚起/危害や解約トラブル相談増

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 国民生活センターは2月13日、消費者自身がエステ機器等を使用する「セルフエステ」に関しての相談が増えているとして注意喚起を行った。
 19年1月1日~12月31日末までの1年間の相談件数は52件。17年度は13件、18年度は34件で、年々相談件数が増えている。
 相談内容は、「機器を操作し、顔に当てたところ、やけどのように赤く腫れた」などの危害や、「解約を申し出たところ、6カ月は解約できない」といった解約に関するトラブルが見られたという。
 危害が発生したケースでは、HIFU(ハイフ、高密度焦点式超音波)をうたった機器による顔のリフトアップや痩身、ラジオ波機器による痩身などのエステ機器等を自分で操作し、肌に当てたところけがを負ってしまったケースが多くみられたという。
 国センでは、六つの相談事例を公開し、消費者へ注意喚起を行っている。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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