阪急キッチンエール関西　１９年４―９月期／中間期売上は２％減／会員稼動に重点置くも

　近畿エリアで食品宅配を手掛ける、阪急キッチンエール関西（本社大阪府、桐山秀基社長）の１９年４―９月期（中間期）における売上高は前期比２％減の３０億円だった。
　当期は、前期に引き続き、会員稼動に重点を置き、架電やはがき、個別訪問など会員特性（年齢・購買動向）に合わせた営業活動に注力した。
　販促として「百貨店催事招待」など稼働のきっかけづくりに注力したものの、会員稼働は苦戦が続いているという。また、新規会員の獲得では、春と秋の紹介キャンペーンのインセンティブとして月会費１年分を無料にする施策が堅調だったという。
　主力の週刊カタログを顧客動向に応じてページを増やしたり、商品構成にメリハリを付けた。また、食品以外にＭＤを広げ、日用雑貨や服飾雑貨を提案した。
　別冊カタログとして提案する少量・簡便を軸にした商品「楽ものがたり」の食品を週刊カタログに包含し、堅調に推移したほか、ミールキットについては、３０～４０代に支持されているという。