国際航業／エネがえるに新機能／給湯器も経済診断の対象に

　国土の測量や再生可能エネルギー事業を展開する国際航業（本社東京都、土方聡社長、（電）０３―４４７６―８００７）は３月１４日、クラウド型のエネルギー診断システム「エネがえる」に、エコキュート導入時の経済効果を診断できる機能を追加することになったと発表した。
　「エネがえる」は、省エネ設備を導入した場合の、費用対効果などの経済効果を診断できるシステム。全国２００社を超える、電気料金データや、都市ガスの料金のデータを網羅しているため、電気料金・ガス料金の見直し、省エネ設備を導入などのシュミュレーション結果を瞬時に得ることができる。現在は、大手メーカーや電力会社、中小の販売店など２１０社超が同システムを利用している。
　今回新たに、国内のエコキュートメーカー９社の２９７製品のデータを、データベースに登録した。各製品の運転モード別でも診断が行えるという。
　同システムの提供開始は、１９年４月１日以降を予定している。太陽光発電事業者から「自家消費提案の幅を広げたい」という声が多く寄せられたことから、同機能を追加したとしている。