〈美容・化粧品通販の”D2C”〉 顧客に応じた価値提供/ブランディング手法として成熟

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ネクストブランダーズは定期通販も視野に、化粧品ECに参入した

 通販業界では、米国から来たビジネスモデル”D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)”がトレンドとなっている。特に美容・化粧品のネット通販に新規参入する企業が、D2Cを採用するケースが目立つ。メディア事業を手掛けてきたトリコ(本社東京都、藤井香那社長)は、ネット上で行う肌診断の結果に応じて最適なサプリを届ける、美容サプリの定期通販を始めた。D2Cの特徴となる、データ活用やネット上における顧客との接点創出に取り組み、顧客に応じた価値を提供。新規参入以外でも、データ活用を進める化粧品会社は増えている。D2Cは単なるブームから脱却し、ブランディング手法として成熟し始めている。


■SNSが交流の場

 D2Cは、顧客に提供する商品やサービスの価値を最大化するために、デジタルテクノロジーを駆使するビジネスモデル。ネット上で得た顧客データを、商品開発やコミュニケーションに生かす事例が典型だ。SNSなどデジタル領域のプラットフォームで顧客と交流し、データを収集する点も特徴となっている。
 米国企業でメーキャップ商材を販売するGlossier(グロッシアー)は、ブログやSNSを顧客とのタッチポイントとしている。インスタグラムのフォロワー数は約100万9000人で、フォロワーの意見に着想を得た商品企画を展開している。主な販路はECとなっている。
 日本においても、美容・化粧品通販といったリピート性の高い分野でD2Cが注目を集めている。
 メディア事業を手掛けるスタートアップ、DINETTE(ディネット、本社東京都、尾崎美紀社長)は2月15日、D2Cブランド「PHOEBE BEAUTY UP(フィービービューティーアップ)」を立ち上げた。同日、ブランドの第1弾商品として、まつ毛美容液「アイラッシュセラム」の定期通販を開始した。
 商品企画には、自社の美容メディア「ディネット」のユーザーから得た、肌に関する悩みの情報を生かした。2カ月に1回の定期通販(2カ月分で税込4980円)を展開。発売から約1カ月で初回生産分を売り切った。

(続きは、「日本流通産業新聞」3月21日号で)

トリコの藤井香那社長は自社で顧客データを収集することの重要性を指摘

トリコは肌診断のデータを生かして美容サプリを選定

トリコは肌診断のデータを生かして美容サプリを選定

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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