無店舗販売食品市場徹底分析/再編、新規参入で競争激化/５３社合計売上高は５８５７億円

　日本流通産業新聞社は１０月、食品通販と食品宅配を手掛ける企業を対象とした「無店舗販売　食品売上高ランキング〈２０１６年度版〉」をまとめた。上位５３社の合計売上高は５８５７億９００万円で、前年同期調査の上位５０社の合計値よりも１６０億６１００万円増加した。前年実績と比較可能な１９社で算出した実質伸長率は０．５％減だった。ランキング上位では、イトーヨーカ堂、オイシックスドット大地などＥＣやネットスーパー系企業が売り上げを伸長。首位のヨシケイ開発は、フランチャイズ（ＦＣ）によって業績に差が出ているものの、ＦＣ合計売り上げでは横ばいだった。新規顧客獲得が苦戦したワタミは３期連続の減収だった。通販、ＥＣ、ネットスーパーといった複数のチャネルがミックスされた形で無店舗販売食品市場を取り巻く環境は厳しさを増している。

　■献立キット人気が再燃
　ヨシケイやタイヘイが４０年来販売してきたキット商品の市場が、食品宅配・ＥＣ業界で再び広がりをみせている。共働き世帯や子育て層の取り込みを狙う目的で、夕食（献立）キットの販売が活発化。ブームの火付け役となったオイシックスドット大地が販売する「Ｋｉｔ　Ｏｉｓｉｘ」は、１７年６月末時点で６００万食を突破した。ヨシケイ開発が１６年５月に発売した新ブランド「ラビュ」は１０月９日週で９００万食を超えた。「時短」をキーワードにした夕食キットの人気は年々高まっており、一部の雑誌では「ミールキット」とも名付けられて定着しつつある。
　キット商材には大手企業やベンチャーなど新規参入も目立っている。食品スーパーの紀ノ國屋（本社東京都）は９月２９日、三井物産と提携し、献立キットの販売を開始。ＥＣベンチャーのブレンドは（本社東京都）は１６年１１月に「Ｔａｓｔｙ　Ｔａｂｌｅ（テイスティテーブル）」を始めた。
　異業種からの参入やサービスの拡充では、家電のシャープが９月から、タイヘイやぐるなびと組んで「ヘルシオデリ」を開始。企業向けの弁当を販売するスターフェスティバル（本社東京都）も「ごちレピ」を始めた。いずれも、有名シェフが監修したレシピを売り物にしており、先行企業との差別化を狙う。

　■食品宅配、業界再編が加速
　近年は、業界再編が相次いでいる。
　創業４０年を超えるディナーサービス・コーポレーションを東海地区の大手スーパーが買収したほか、夕食食材宅配のショクブンもコメ卸大手の神明の傘下に入った。オイシックスドット大地は大地を守る会と１０月１日付で経営統合した。食品宅配ランキングを見ても、ランクインする２１社の中で、大手企業の傘下や大手グループとして事業を展開している企業が７社に上る。上位企業では、ディナーサービスと大地を守る会が再編されたことでこの動きは一段落しそうだ。

　■異業種からの参入も相次ぐ
　異業種が食品ＥＣに新規参入するケースも目立つ。丸亀製麺などを展開するトリドールホールディングスが参入したほか、１６年１１月にはアパレルのオンワードも事業進出した。各社とも「こわだりの食材」をテーマに事業を展開する。

(続きは、「日本流通産業新聞」１０月１２日号で）