TOKYO BASE 19年2月期/ECの成長鈍化/ゾゾ向け低価格商品を廃止

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谷正人CEOが19年2月期の業績を説明

谷正人CEOが19年2月期の業績を説明

 アパレルの開発・販売を行うTOKYO BASE(トウキョウベース)の19年2月期におけるEC売上高は、前期比4.2%増の51億7700万円だった。増収率は同49.1ポイント減少。EC化率も同1.8ポイント減少している。ZOZOTOWN(ゾゾタウン)向け低価格オリジナル商品を廃止したことで売り上げが減少した。
 セレクトショップ「STUDIOUS(ステュディオス)」のEC売上高は、前期比17.2%減の28億1800万円だった。
 戦略的にゾゾタウンで低価格なオリジナル商品を販売していたが、「今後の業態のイメージを考えたときに、やるべきではないと判断した」(谷正人CEO)と話す。
 「ステュディオス」はゾゾタウンで取り扱いブランドごとに店舗を展開していたが、運営効率化を考え、1店舗に集約した。商品力を強化し、販売体制を整え、EC売り上げのさらなる成長を目指す。
 EC専用のセレクトショップ「TOKYO DEPARTMENT STORE(トウキョウデパートメントストア)」では、「ステュディオス」で扱わない低価格かつ幅広い商品を販売している。19年2月期の売上高は4億7200万円だった。
 20年2月期は自社ECサイトをリニューアルし、リアル店舗とECのポイントを共通化した。リアルとネットの相互送客を進め、購入単価向上を目指す。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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