【カタログから分析 通販会社調査隊】142 「カスタムジャパン総合カタログ」/60年分のデータが商品力支える

 バイク・自動車の整備工場に向けて通信販売を手掛けるカスタムジャパン(本社大阪府、村井基輝社長)は、60年以上にわたる商品情報の蓄積を強みにしている。車両の製造番号をデータと照合して、最適なパーツを提案できる。長年取引のあるメーカーとは、直取引や共同開発をする関係にあり、そのことが同社の価格力と商品力を支えている。
 村井社長の祖父が1954年に、車両部品の問屋「日本モーターパーツ」を開業して以来60年以上にわたって、商品情報を蓄積してきた。日本モーターパーツとカスタムジャパンは現在、関連会社の関係にある。
 カスタムジャパンは05年の創業以来、カタログ通販とECでパーツのBB販売を手掛けてきた。倒産・廃業が進む、地域の部品問屋の役割を代わりに担うことにより、急激に縮小するオートバイ市場の中でも、事業を拡大させ続けてきた。
 同社のサービスを利用する店舗は全国に約6万店ある。1万数千店あるバイクショップのうち、約8割が同社からパーツを仕入れている。整備工場などの現場では、紙のカタログの方が好まれるため、毎年約5万部を発行しているという。
(続きは、「日本流通産業新聞」3月16日号で)

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