国民生活センター/プエラリア・ミリフィカに注意喚起/EC事業者12社を調査

 国民生活センター(以下国セン)は7月13日、美容サプリの人気原料「プエラリア・ミリフィカ」に関する健康被害の相談が増加しているとして、同原料について注意喚起の発表を行った。発表に先立って、EC事業者12社の12商品について商品テストを実施、成分含有量や表示内容についての調査も行った。
 プエラリア・ミリフィカは、植物由来のサプリメント素材。豊胸効果を期待するサプリや、更年期女性向けサプリなどに同原料は多く採用されている。
 国センには、同原料を含むサプリを摂取した人から、健康被害の相談が多く寄せられている。12年4月~17年4月末までに、国センのPIO―NETに寄せられた危害情報は209件。15年4月~16年3月(15年度)の危害情報件数は97件、16年度は94件と、ここ2年間は件数が急増していたという。
 ここ2年間の危害情報件数の急増の理由について国センは「定期購入トラブルと関連しているのでは。健康被害が出ても解約ができず、相談するケースが見受けられる」(亀山実佳子・商品テスト部)と話す。プエラリアサプリを10年以上販売する事業者は「ここ数年で売り上げは横ばい。大きな変化はない」(オーガランド・隈元信人・販売促進部)と話しており、新規参入企業の引き起こした知恵機購入トラブルが危害情報件数の急増につながった可能性もある。
 健康被害の内容をみると、月経不順や不正出血など、女性の生理作用に関わるものが含まれる。国センは健康被害の原因について、「プエラリア・ミリフィカの摂取によりホルモンバランスが崩れるおそれがある」と話している。
 国センは危害情報の急増を受けて、EC事業者12社を対象に商品テストを行った。テスト対象は、苦情・相談の数とは全く無関係に、大手モールの人気商品と、グーグルの検索上位から選んだという。
 テストでは、有効成分の含有量など、7項目について国センの商品テスト部が調査を行った。プエラリア・ミリフィカに特有の、女性ホルモンに強く働きかける2成分については、12商品中3商品が、国センが推測する「身体へ作用を及ぼす量」を上回っていた。
 商品テストに伴い、プエラリアサプリの販売サイトの表示や広告についても国センが調査を行った。調査の結果、販売中の10商品中6商品で、健康増進法や景品表示法違反の疑いがある表示が見つかったとしている。
 商品テストの結果を受けて、国センは厚労省・消費者庁に対して要望を行った。厚労省は要望を受けて、全国の保健所を通じて調査を開始。8月4日までに集まった調査結果を基に、プエラリアに対する対応を議論していくという。

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