【EC関連リサーチ】「リターゲティングメール」の導入実態調査/導入サイト数は前回調査比1.5倍

図表2

 マーケティングツール開発のナビプラス(本社東京都、篠寛社長、(電)03―5456―8017)は2月22日、ECサイトにおける「リターゲティングメール」の導入実態調査を発表した。リターゲティングメールとは、カートに商品を入れた後に購入せずに離脱した利用者に対し、メールを自動配信して商品の購入を促すサービス。調査結果によると、リターゲティングメールの導入サイト数は昨年8月に実施した前回調査よりも約1.5倍増加したという。

 調査は今年1月、国内500ECサイトを対象に実施した。実際にナビプラスが500サイトで会員登録を行い、カートに商品を投入してからサイトを離脱し、リターゲティングメールが届くかを調べた。
 メールの「件名」「内容」「配信タイミング」を分析し、リターゲティングメールであることを判断したという。
 その結果、15年8月の前回調査で34サイトだった導入数は50サイトに増加した=図表1。導入数の多かったジャンルでみると、「アパレル」が12サイト、「総合通販」が8サイト、「化粧品・健康食品」が7サイトだった=図表2。
 導入数が増加した背景には「メルマガで商品を提案するより、一度でも購入を検討した商品をリターゲティングメールで再提案する方がコンバージョン率が高まると、EC事業者に認知されてきた」(セールス&マーケティング部 井口隆智氏)と分析する。

(続きは、「日本ネット経済新聞」6月2日号で)

図表1

図表3

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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